減価償却費
連結
- 2010年9月30日
- 3億1000万
- 2011年9月30日 +11.29%
- 3億4500万
- 2012年9月30日 -1.74%
- 3億3900万
- 2013年9月30日 +20.65%
- 4億900万
- 2014年9月30日 +23.23%
- 5億400万
- 2015年9月30日 +39.68%
- 7億400万
- 2016年9月30日 -3.13%
- 6億8200万
- 2017年9月30日 -1.47%
- 6億7200万
- 2018年9月30日 -5.65%
- 6億3400万
- 2019年9月30日 -16.88%
- 5億2700万
- 2020年9月30日 +4.36%
- 5億5000万
- 2021年9月30日 -10.36%
- 4億9300万
- 2022年9月30日 -1.22%
- 4億8700万
- 2023年9月30日 -3.7%
- 4億6900万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)2023/11/24 9:00
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/24 9:00
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。