トマト銀行(8542)のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 5億1100万
- 2010年9月30日 +57.14%
- 8億300万
- 2010年12月31日 -69.12%
- 2億4800万
- 2011年3月31日 -44.35%
- 1億3800万
- 2011年6月30日 +39.13%
- 1億9200万
- 2011年9月30日 +20.31%
- 2億3100万
- 2011年12月31日 -60.61%
- 9100万
- 2012年3月31日 +525.27%
- 5億6900万
- 2012年6月30日
- -4400万
- 2012年9月30日
- 1億5200万
- 2012年12月31日 +101.97%
- 3億700万
- 2013年3月31日 +271.99%
- 11億4200万
- 2013年6月30日
- -8億800万
- 2013年9月30日
- -2億4400万
- 2013年12月31日
- -2億1400万
- 2014年3月31日 -95.79%
- -4億1900万
- 2014年6月30日
- 3億600万
- 2014年9月30日 +70.26%
- 5億2100万
- 2014年12月31日 +94.63%
- 10億1400万
- 2015年3月31日 +47.53%
- 14億9600万
- 2015年6月30日 -82.75%
- 2億5800万
- 2015年9月30日 -58.91%
- 1億600万
- 2015年12月31日 -87.74%
- 1300万
- 2016年3月31日
- -11億2200万
- 2016年6月30日
- 4億6900万
- 2016年9月30日 -55.86%
- 2億700万
- 2016年12月31日
- -3億6700万
- 2017年3月31日
- -1億9700万
- 2017年6月30日
- -4500万
- 2017年9月30日
- 2億3700万
- 2017年12月31日 +186.92%
- 6億8000万
- 2018年3月31日 -28.09%
- 4億8900万
- 2018年6月30日 -72.6%
- 1億3400万
- 2018年9月30日
- -2億7300万
- 2018年12月31日 -198.17%
- -8億1400万
- 2019年3月31日
- -7億9400万
- 2019年6月30日
- -9400万
- 2019年9月30日
- 1億1400万
- 2019年12月31日
- -1100万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -21億1900万
- 2020年6月30日
- 12億4600万
- 2020年9月30日 +32.91%
- 16億5600万
- 2020年12月31日 +13.16%
- 18億7400万
- 2021年3月31日 +13.61%
- 21億2900万
- 2021年6月30日 -92.48%
- 1億6000万
- 2021年9月30日 +103.75%
- 3億2600万
- 2021年12月31日 -18.71%
- 2億6500万
- 2022年3月31日
- -8億500万
- 2022年6月30日 -8.7%
- -8億7500万
- 2022年9月30日 -70.51%
- -14億9200万
- 2022年12月31日 -45.11%
- -21億6500万
- 2023年3月31日
- -17億1200万
- 2023年6月30日
- 8億1400万
- 2023年9月30日 -24.69%
- 6億1300万
- 2023年12月31日 +31.48%
- 8億600万
- 2024年3月31日 +124.69%
- 18億1100万
- 2024年6月30日
- -6億7400万
- 2024年9月30日 -3.56%
- -6億9800万
- 2024年12月31日 -66.62%
- -11億6300万
- 2025年3月31日 -75.15%
- -20億3700万
- 2025年6月30日
- 6億6000万
- 2025年9月30日 +46.21%
- 9億6500万
- 2025年12月31日 -54.3%
- 4億4100万
- 2026年3月31日 -31.97%
- 3億
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 9:42
- #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 会社名 トマト創業支援投資事業有限責任組合2025/06/26 9:42
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。 - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 会社名 トマト創業支援投資事業有限責任組合2025/06/26 9:42
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除外しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 会社名 トマト創業支援投資事業有限責任組合2025/06/26 9:42
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1 連結損益計算書の「その他業務収益」に含まれております。2025/06/26 9:42
2 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
なお、第24-3項の取扱いを適用した投資信託については、連結貸借対照表計上額の合計額が重要性に乏しいため、第24-7項の(3)及び(4)の注記を省略しております。