構築物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 11億4900万
- 2015年3月31日 -8.44%
- 10億5200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2015/06/24 15:31
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法建物構築物 …2~47年…3~45年 車両運搬具器具備品 …2年…2~20年
なお、主な償却年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内訳2015/06/24 15:31
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 ― 百万円 器具及び備品 12 〃 11 〃 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1 固定資産売却益の内訳2015/06/24 15:31
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 10 百万円 6 百万円 車両運搬具 1 〃 0 〃 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損は、主として当社の営業店舗の移転、改装並びに看板の変更に伴うものであり、内容は次のとおりであります。2015/06/24 15:31
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 163 百万円 99 百万円 車両運搬具 ― 〃 0 〃 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (4) 減損損失の金額2015/06/24 15:31
(5) 回収可能価額の算定方法建物及び構築物 20 百万円 器具及び備品 3 〃 電話加入権 0 〃 合計 24 〃
処分予定資産は使用価値により測定しており、回収可能価額を零としております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2015/06/24 15:31
建物及び構築物 …2~47年
車両運搬具 …2~8年