建物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却損の注記（連結）

※3.固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	47百万円	5百万円
車両運搬具	0	-

2015/06/29 11:34

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	41百万円	-百万円
車両運搬具	0	5

2015/06/29 11:34

#3 固定資産廃棄損の注記

※4.固定資産廃棄損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	34百万円	91百万円
車両運搬具	0	0

2015/06/29 11:34

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(イ)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
仕掛品	174	182
建物及び構築物	2,394	1,422
土地	3,833	1,816

(ロ)上記に対応する債務

2015/06/29 11:34

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
東京都大田区他	事業用資産	建物
東京都大田区他	事業用資産	アミューズメント施設機器
東京都町田市他	事業用資産	建物等
東京都大田区他	遊休資産	アミューズメント施設機器

当社グループは、資産グループを事業用資産、賃貸用資産、遊休資産に分類しております。
店舗の収支が低下している事業用資産については回収可能価額まで減額し、それ以外のものについては正味売却可能価額まで減額し、当該減少額145百万円を特別損失に計上しております。

2015/06/29 11:34

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
アミューズメント施設機器 3年～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法によっております。
④ リース資産
有形リース資産については、リース期間を耐用年数とする定率法を主としております。また、無形リース資産については、リース期間を耐用年数とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 11:34