建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 800万
- 2016年3月31日 -12.5%
- 700万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産売却損の内訳2016/06/30 9:35
前連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日) 当連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日) 建物及び構築物 5百万円 -百万円 アミューズメント施設機器 20 45 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳2016/06/30 9:35
前連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日) 当連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 248百万円 アミューズメント施設機器 6 0 - #3 固定資産廃棄損の注記
- ※5.固定資産廃棄損の内訳2016/06/30 9:35
前連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日) 当連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日) 建物及び構築物 91百万円 14百万円 アミューズメント施設機器 0 - - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (イ)担保に供している資産2016/06/30 9:35
(ロ)上記に対応する債務前連結会計年度(2015年3月31日) 当連結会計年度(2016年3月31日) その他(流動資産) - 245 建物及び構築物 1,422 1,092 土地 1,816 762
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 店舗及び事務所の閉鎖を予定している事業用資産については帳簿価額を零とし、当該減少額80百万円を特別損失に計上しております。2016/06/30 9:35
その内訳は、建物及び構築物29百万円、アミューズメント施設機器48百万円、器具備品1百万円であります。
また、のれんの回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額702百万円を特別損失に計上しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
アミューズメント施設機器 3年~5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法によっております。
④ リース資産
有形リース資産については、リース期間を耐用年数とする定率法を主としております。また、無形リース資産については、リース期間を耐用年数とする定額法によっております。2016/06/30 9:35