有価証券報告書-第41期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
アミューズメント施設機器 3年～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法によっております。
④ リース資産
有形リース資産については、リース期間を耐用年数とする定率法を主としております。また、無形リース資産については、リース期間を耐用年数とする定額法によっております。