建物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 15億4700万
- 2010年3月31日 -3.62%
- 14億9100万
個別
- 2008年3月31日
- 11億7100万
- 2009年3月31日 +14.26%
- 13億3800万
- 2010年3月31日 -0.67%
- 13億2900万
- 2011年3月31日 -10.61%
- 11億8800万
- 2012年3月31日 -8.59%
- 10億8600万
- 2013年3月31日 -99.82%
- 200万
- 2014年3月31日 -50%
- 100万
- 2015年3月31日 -100%
- 0
- 2016年3月31日
- 0
- 2017年3月31日
- 0
- 2018年3月31日
- 500万
- 2019年3月31日 ±0%
- 500万
- 2020年3月31日 -20%
- 400万
- 2021年3月31日 -25%
- 300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 300万
- 2023年3月31日 -33.33%
- 200万
- 2024年3月31日 ±0%
- 200万
有報情報
- #1 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。2024/06/12 9:55
なお、見積耐用年数、残存価額及び減価償却方法は、少なくとも各連結会計年度末には見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。・建物 2-50年 ・情報システム設備 5年
有形固定資産は、処分時又は継続的な使用若しくは処分から将来の経済的便益が期待されなくなったときに認識を中止しております。有形固定資産項目の認識の中止から生じる利得又は損失は、当該資産項目の認識中止時に純損益として認識しております。