構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物、構築物 5～50年
機械及び装置、車両運搬具 7～17年
工具、器具及び備品 4～15年2020/06/26 10:14

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	39	百万円	26	百万円
その他	0	百万円	0	百万円

2020/06/26 10:14

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、定額法によっております。

2020/06/26 10:14

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/26 10:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
②無形固定資産
定額法によっております。2020/06/26 10:14