構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億8600万
- 2009年3月31日 +19.43%
- 4億6100万
- 2010年3月31日 +14.97%
- 5億3000万
- 2011年3月31日 -10.57%
- 4億7400万
- 2012年3月31日 -12.03%
- 4億1700万
- 2013年3月31日 +113.67%
- 8億9100万
- 2014年3月31日 -2.24%
- 8億7100万
- 2015年3月31日 +40.18%
- 12億2100万
- 2016年3月31日 -7.21%
- 11億3300万
- 2017年3月31日 -7.86%
- 10億4400万
- 2018年3月31日 -6.32%
- 9億7800万
- 2019年3月31日 -6.95%
- 9億1000万
- 2020年3月31日 -5.38%
- 8億6100万
- 2021年3月31日 -8.59%
- 7億8700万
- 2022年3月31日 -5.97%
- 7億4000万
- 2023年3月31日 -8.11%
- 6億8000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産2023/06/27 15:03
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は、定額法を採用しております。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内訳2023/06/27 15:03
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 34 百万円 24 百万円 その他 0 百万円 0 百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産2023/06/27 15:03
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。