建物(純額)
個別
- 2008年12月31日
- 8404万
- 2009年12月31日 -2.81%
- 8167万
- 2010年12月31日 -0.79%
- 8102万
- 2011年12月31日 -6.21%
- 7599万
- 2012年12月31日 -6.6%
- 7097万
- 2013年12月31日 -6.74%
- 6619万
- 2014年12月31日 +93.66%
- 1億2818万
- 2015年12月31日 +21.15%
- 1億5529万
- 2016年12月31日 -4.58%
- 1億4818万
- 2017年12月31日 -4.79%
- 1億4108万
- 2018年12月31日 -5.02%
- 1億3400万
- 2019年12月31日 -5.11%
- 1億2715万
- 2020年12月31日 -4.98%
- 1億2082万
- 2021年12月31日 -5.1%
- 1億1466万
- 2022年12月31日 -5.22%
- 1億867万
- 2023年12月31日 -5.01%
- 1億323万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2024/03/26 15:22
有形固定資産 主として建物附属設備等です。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用している。2024/03/26 15:22
建物 8年~50年
器具備品 5年~8年 - #3 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2024/03/26 15:22
有価証券及び投資有価証券は、主に満期保有目的の債券であり、市場価格の変動リスクに晒されております。リース投資資産は顧客の信用リスクに晒されております。営業債務は、ほとんど1年以内の支払期日であります。預り敷金は、賃借人(入居者)からのものであり、賃借人が退去する際に返還義務を負うものです。ファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に建物附属設備に必要な資金の調達を目的としたものであり、支払時において流動性リスクに晒されております。
(3)金融商品に係るリスク管理体制