大京（8840）の仕掛販売用不動産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 1055億8800万
2010年3月31日 +1.73%: 1074億1400万
2010年12月31日 +11.35%: 1196億100万
2011年3月31日 -9.11%: 1087億
2011年6月30日 +20.47%: 1309億5200万
2011年9月30日 -7.94%: 1205億5300万
2011年12月31日 -7.12%: 1119億7300万
2012年3月31日 -19.93%: 896億5600万
2012年6月30日 -6.32%: 839億9200万
2012年9月30日 -15.81%: 707億1200万
2012年12月31日 +8.32%: 765億9200万
2013年3月31日 -25.55%: 570億2100万
2013年6月30日 +57.35%: 897億2400万
2013年9月30日 +2.08%: 915億9400万
2013年12月31日 +9.11%: 999億4100万
2014年3月31日 -17.81%: 821億3800万
2014年6月30日 +6.55%: 875億2100万
2014年9月30日 -5.98%: 822億8400万
2014年12月31日 +7.57%: 885億900万
2015年3月31日 -31.5%: 606億2800万
2015年6月30日 +9.69%: 665億
2015年9月30日 -24.18%: 504億2100万
2015年12月31日 +10.23%: 555億8100万
2016年3月31日 -13.23%: 482億2700万
2016年6月30日 +6.08%: 511億5700万
2016年9月30日 +15.91%: 592億9700万
2016年12月31日 -8%: 545億5300万
2017年3月31日 -20.04%: 436億2200万
2017年6月30日 +26.16%: 550億3400万
2017年9月30日 +18.24%: 650億7100万
2017年12月31日 +4.41%: 679億4000万
2018年3月31日 -30.57%: 471億7400万
2018年6月30日 +28.04%: 604億100万
2018年9月30日 +15.06%: 694億9800万

個別

2008年3月31日: 1260億7100万
2009年3月31日 -16.24%: 1055億9700万
2010年3月31日 +1.73%: 1074億1900万
2011年3月31日 +1.19%: 1087億
2012年3月31日 -17.51%: 896億6800万
2013年3月31日 -37.28%: 562億4300万
2014年3月31日 +18.97%: 669億1100万
2015年3月31日 -34.03%: 441億4100万
2016年3月31日 -30.46%: 306億9400万
2017年3月31日 -10.23%: 275億5400万
2018年3月31日 -1.99%: 270億700万

有報情報

#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法

な卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産、仕掛販売用不動産、開発用不動産および未成工事支出金
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定。)2018/06/22 13:52

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
	百万円	百万円
仕掛販売用不動産	2,381	-
土地	524	524

(2) 担保付債務

2018/06/22 13:52

#3 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券
満期保有目的の債券
償却原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 販売用不動産、仕掛販売用不動産、開発用不動産およびその他のたな卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定。)2018/06/22 13:52