形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2)自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(5)長期前払費用
期限内均等償却法2018/06/22 15:30

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
有形固定資産その他	3	1
無形固定資産	18	2
計	35	9

2018/06/22 15:30

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(3)減価償却費の調整額15百万円には、セグメント間取引消去△3百万円、全社資産に係る償却額18百万円が含まれております。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額59百万円には、セグメント間取引消去△8百万円、報告セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社での本社等に係る設備投資額68百万円が含まれております。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

2018/06/22 15:30

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
②自社利用のソフトウエア
主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/22 15:30