有価証券報告書-第47期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①賃貸用有形固定資産
定額法
②上記以外の有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
③自社利用のソフトウエア
主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
④上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
⑤リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法