- 8854
- 2024/03/06
- 時価
- 44億円
- PER
- 139.22倍
- 2009年以降
- 赤字-139.86倍
（2009-2023年） - PBR
- 0.8倍
- 2009年以降
- 0.48-1.19倍
（2009-2023年） - 配当
- 0%
- ROE
- 0.58%
- ROA
- 0.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日住サービス（8854）の仕掛販売用不動産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 4281万
- 2013年12月31日 +233.5%
- 1億4279万
- 2016年12月31日 -85.37%
- 2088万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 2億4447万
- 2018年12月31日 -60.16%
- 9739万
- 2020年12月31日 -63.55%
- 3550万
- 2021年12月31日 +14.35%
- 4059万
個別
- 2011年12月31日
- 4281万
- 2013年12月31日 +233.5%
- 1億4279万
- 2016年12月31日 -85.37%
- 2088万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 2億4447万
- 2018年12月31日 -60.16%
- 9739万
- 2020年12月31日 -63.55%
- 3550万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券の評価基準及び評価方法
A. 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
B. その他有価証券
市場価格のない株式以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法に基づく原価法
② 棚卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産、仕掛販売用不動産及び未成工事支出金
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
なお、賃貸等による収入が発生している販売用不動産に関しては、それぞれの耐用年数に応じた減価償却を行っております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/03/20 14:14 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/03/20 14:14
販売用不動産、仕掛販売用不動産及び未成工事支出金
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
