- 8881
- 2026/09/09
- 時価
- 308億円
- PER 予
- 8.75倍
- 2010年以降
- 2.13-30.55倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.44倍
- 2010年以降
- 0.16-0.91倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 5.64%
- ROE 予
- 4.98%
- ROA 予
- 2.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日神グループ HD（8881）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 14億8494万
- 2014年6月30日 -3.63%
- 14億3097万
- 2014年9月30日 +8.66%
- 15億5486万
- 2014年12月31日 +0.21%
- 15億5818万
- 2015年3月31日 +1.35%
- 15億7915万
- 2015年6月30日 -1.38%
- 15億5734万
- 2015年9月30日 -0.12%
- 15億5550万
- 2015年12月31日 +1.25%
- 15億7494万
- 2016年3月31日 -1.07%
- 15億5804万
- 2016年6月30日 -0.39%
- 15億5191万
- 2016年9月30日 -1.51%
- 15億2852万
- 2016年12月31日 -0.55%
- 15億2008万
- 2017年3月31日 +0.82%
- 15億3253万
- 2017年6月30日 -0.97%
- 15億1764万
- 2017年9月30日 -0.88%
- 15億429万
- 2017年12月31日 +1.77%
- 15億3098万
- 2018年3月31日 +1.74%
- 15億5765万
- 2018年6月30日 +0.01%
- 15億5780万
- 2018年9月30日 +1.19%
- 15億7640万
- 2018年12月31日 +0.88%
- 15億9021万
- 2019年3月31日 -3%
- 15億4258万
- 2019年6月30日 -1.67%
- 15億1676万
- 2019年9月30日 -2.52%
- 14億7855万
- 2019年12月31日 -1.9%
- 14億5041万
- 2020年3月31日 +3.36%
- 14億9915万
- 2020年6月30日 -2.76%
- 14億5780万
- 2020年9月30日 -0.32%
- 14億5317万
- 2020年12月31日 -0.14%
- 14億5115万
- 2021年3月31日 +20.18%
- 17億4403万
- 2021年6月30日 -2.06%
- 17億809万
- 2021年9月30日 -1.55%
- 16億8163万
- 2021年12月31日 -0.02%
- 16億8135万
- 2022年3月31日 -1.1%
- 16億6279万
- 2022年6月30日 +1.51%
- 16億8792万
- 2022年9月30日 -0.61%
- 16億7754万
- 2022年12月31日 +0.89%
- 16億9255万
- 2023年3月31日 +0.87%
- 17億721万
- 2023年6月30日 +1.26%
- 17億2876万
- 2023年9月30日 +0.83%
- 17億4303万
- 2023年12月31日 +0.92%
- 17億5914万
- 2024年3月31日 +0.71%
- 17億7165万
- 2024年6月30日 -1.2%
- 17億5034万
- 2024年9月30日 -1.46%
- 17億2482万
- 2024年12月31日 -0.07%
- 17億2361万
- 2025年3月31日 -7.7%
- 15億9098万
- 2025年6月30日 +0.01%
- 15億9110万
- 2025年9月30日 +0.67%
- 16億173万
- 2025年12月31日 +2.06%
- 16億3470万
- 2026年3月31日 -6.83%
- 15億2303万
- 2026年6月30日 +1.81%
- 15億5059万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 過去勤務費用については、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(1年)による定額法により処理しております。2026/06/25 10:34
なお、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 10:34
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金超過額 84,287 60,249 退職給付に係る負債 547,844 519,951 長期未払金 13,468 13,468
- #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社及び一部の連結子会社は、非積立型の確定給付企業年金制度と退職一時金制度及び確定拠出年金制度を採用しております。2026/06/25 10:34
なお、一部の連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
