シーラ HD(8887)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 5億7145万
- 2009年5月31日 +45.74%
- 8億3286万
- 2010年5月31日 -2.76%
- 8億991万
- 2011年5月31日 +55.76%
- 12億6153万
- 2012年5月31日 +52.47%
- 19億2349万
- 2013年5月31日 -29.3%
- 13億5984万
- 2014年5月31日 +5%
- 14億2786万
- 2015年5月31日 -69.49%
- 4億3565万
- 2016年5月31日 +7.5%
- 4億6831万
- 2017年5月31日 +11.17%
- 5億2062万
- 2018年5月31日 -42.8%
- 2億9779万
- 2019年5月31日 +1.45%
- 3億210万
- 2020年5月31日 +1.69%
- 3億722万
- 2021年5月31日 +32.39%
- 4億673万
- 2022年5月31日 -4.82%
- 3億8712万
- 2023年5月31日 -44.45%
- 2億1504万
- 2024年5月31日 -10.55%
- 1億9236万
- 2025年5月31日 -2.94%
- 1億8669万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (5) 環境・エネルギー・災害対応への取組2025/08/28 15:30
当社は、環境負荷の低減と持続可能な社会の実現を重要な経営課題と位置づけ、グループ全体で再生可能エネルギーの活用や省エネルギー対策に取り組んでいます。具体的には、太陽光発電設備や蓄電池の導入、省エネ性能の向上、創エネルギーと省エネを組み合わせた建物設計などを通じ、脱炭素社会への移行や地域循環型エネルギー社会の構築に貢献しています。災害対応においては、停電時の非常用電力供給体制を、一部の先進的な物件で導入しています。共用部や一部住戸において、蓄電池と太陽光発電を活用した非常時電力の供給体制を整備し、入居者の安全・安心を確保する取り組みとして実施しています。これらの施策は、グループ子会社であるシーラソーラーによる再生可能エネルギー事業や、当社開発物件への省エネ・創エネ設備導入を通じて具体化されており、環境価値の向上と防災対応の両立を目指しています。今後も、グループ全体で再生可能エネルギーの普及と災害対応施策を推進し、持続可能なエネルギー基盤と安全な社会づくりに貢献してまいります。
(6) 知的財産権について - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- (注) 上記面積には、建物の面積を含んでおりません。2025/08/28 15:30
ト 未成工事支出金 - #3 事業等のリスク
- (4) 取引先の信用リスクについて2025/08/28 15:30
開発事業、建築事業においては、施工会社との間で工事請負契約を締結して建物の建築工事等を行うことがありますが、施工会社が信用不安に陥った場合には工期遅延等が生じ、また、取引先の信用低下により経済的損失が発生した場合には、当社の業績等に影響を与える可能性があります。
(5) 引渡し時期による業績の変動について - #4 固定資産売却益の注記
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/08/28 15:30
前事業年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日) 当事業年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 土地 12,273千円 土地 753千円 建物 6,589 建物 3,499 車両運搬具 530 車両運搬具 131 - #5 担保に供している資産の注記
- ① 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/08/28 15:30
② 担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(2024年5月31日) 当事業年度(2025年5月31日) 定期預金 1,055,500千円 1,032,500千円 建物 93,462 88,803 土地 546,116 546,116
- #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当社は、取得する不動産の事業計画を物件取得時、開発時に策定し、その都度販売価格及び工事原価等の見直しを行い、それらに基づく正味売却価額にて、販売目的で保有する不動産を評価しております。具体的には、以下の場合に販売用不動産・開発用不動産の評価損を計上する場合、帳簿価額を正味売却価 額(販売見込額から販売に直接要するコストを差し引いて算出)に切り下げることにより評価損(売上原価)を計上しています。2025/08/28 15:30
a. 販売時の見込利益がマイナスとなっている販売用不動産・開発用不動産について、関連する建物等の販売を含めても販売時に損失が生じる見込みである場合
b. 販売可能となった月から一定期間を経過した販売用不動産について、販売計画の精査を実施し、建物等の販売を含めても販売時に損失が生じる見込みである場合 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/08/28 15:30
建物(建物附属設備を除く)
① 1998年3月31日以前に取得したもの