8887 シーラ HD

8887
2026/06/04
時価
144億円
PER 予
1.99倍
2010年以降
赤字-41.29倍
(2010-2025年)
PBR
0.73倍
2010年以降
0.3-1.17倍
(2010-2025年)
配当 予
3.78%
ROE 予
36.76%
ROA 予
9.76%
資料
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シーラ HD(8887)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年5月31日
5億7145万
2009年5月31日 +45.74%
8億3286万
2010年5月31日 -2.76%
8億991万
2011年5月31日 +55.76%
12億6153万
2012年5月31日 +52.47%
19億2349万
2013年5月31日 -29.3%
13億5984万
2014年5月31日 +5%
14億2786万
2015年5月31日 -69.49%
4億3565万
2016年5月31日 +7.5%
4億6831万
2017年5月31日 +11.17%
5億2062万
2018年5月31日 -42.8%
2億9779万
2019年5月31日 +1.45%
3億210万
2020年5月31日 +1.69%
3億722万
2021年5月31日 +32.39%
4億673万
2022年5月31日 -4.82%
3億8712万
2023年5月31日 -44.45%
2億1504万
2024年5月31日 -10.55%
1億9236万
2025年5月31日 -2.94%
1億8669万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
(5) 環境・エネルギー・災害対応への取組
当社は、環境負荷の低減と持続可能な社会の実現を重要な経営課題と位置づけ、グループ全体で再生可能エネルギーの活用や省エネルギー対策に取り組んでいます。具体的には、太陽光発電設備や蓄電池の導入、省エネ性能の向上、創エネルギーと省エネを組み合わせた建物設計などを通じ、脱炭素社会への移行や地域循環型エネルギー社会の構築に貢献しています。災害対応においては、停電時の非常用電力供給体制を、一部の先進的な物件で導入しています。共用部や一部住戸において、蓄電池と太陽光発電を活用した非常時電力の供給体制を整備し、入居者の安全・安心を確保する取り組みとして実施しています。これらの施策は、グループ子会社であるシーラソーラーによる再生可能エネルギー事業や、当社開発物件への省エネ・創エネ設備導入を通じて具体化されており、環境価値の向上と防災対応の両立を目指しています。今後も、グループ全体で再生可能エネルギーの普及と災害対応施策を推進し、持続可能なエネルギー基盤と安全な社会づくりに貢献してまいります。
(6) 知的財産権について
2025/08/28 15:30
#2 主な資産及び負債の内容(連結)
(注) 上記面積には、建物の面積を含んでおりません。
ト 未成工事支出金
2025/08/28 15:30
#3 事業等のリスク
(4) 取引先の信用リスクについて
開発事業、建築事業においては、施工会社との間で工事請負契約を締結して建物の建築工事等を行うことがありますが、施工会社が信用不安に陥った場合には工期遅延等が生じ、また、取引先の信用低下により経済的損失が発生した場合には、当社の業績等に影響を与える可能性があります。
(5) 引渡し時期による業績の変動について
2025/08/28 15:30
#4 固定資産売却益の注記
※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日)当事業年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日)
土地12,273千円土地753千円
建物6,589建物3,499
車両運搬具530車両運搬具131
2025/08/28 15:30
#5 担保に供している資産の注記
① 担保に供している資産は、次のとおりであります。
前事業年度(2024年5月31日)当事業年度(2025年5月31日)
定期預金1,055,500千円1,032,500千円
建物93,46288,803
土地546,116546,116
② 担保付債務は、次のとおりであります。
2025/08/28 15:30
#6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
当社は、取得する不動産の事業計画を物件取得時、開発時に策定し、その都度販売価格及び工事原価等の見直しを行い、それらに基づく正味売却価額にて、販売目的で保有する不動産を評価しております。具体的には、以下の場合に販売用不動産・開発用不動産の評価損を計上する場合、帳簿価額を正味売却価 額(販売見込額から販売に直接要するコストを差し引いて算出)に切り下げることにより評価損(売上原価)を計上しています。
a. 販売時の見込利益がマイナスとなっている販売用不動産・開発用不動産について、関連する建物等の販売を含めても販売時に損失が生じる見込みである場合
b. 販売可能となった月から一定期間を経過した販売用不動産について、販売計画の精査を実施し、建物等の販売を含めても販売時に損失が生じる見込みである場合
2025/08/28 15:30
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
① 1998年3月31日以前に取得したもの
2025/08/28 15:30

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