有価証券報告書-第42期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 代表取締役 会長 | 村山 義男 | 昭和20年8月28日生 | 昭和39年4月 山田建設株式会社入社 昭和46年10月 東横建設株式会社入社 昭和47年3月 築山工務店入社 昭和47年9月 当社設立 専務取締役 昭和48年3月 代表取締役社長 平成8年2月 株式会社レーベンコミュニティ 代表取締役 平成8年10月 株式会社レーベンコミュニティ 取締役 平成15年5月 代表取締役社長 兼リビングクリエイト総本部長 平成15年12月 代表取締役社長 平成24年4月 代表取締役社長兼最高経営責任者(CEO) 平成26年4月 代表取締役会長(現任) | (注)3 | 25,630 | |
| 代表取締役社長 | 最高経営責任者(CEO) 兼 最高執行責任者(COO) 兼 最高財務責任者(CFO) | 島田 和一 | 昭和40年12月4日生 | 昭和59年4月 日機工業株式会社入社 昭和62年5月 当社入社 平成8年4月 開発部長 平成10年6月 取締役 平成12年6月 常務取締役開発本部長、本社開発部長兼建築部長 平成14年7月 常務取締役開発部長 平成15年5月 常務取締役開発本部長 兼本社建築部長 平成18年6月 代表取締役副社長兼開発本部長 平成19年5月 代表取締役副社長兼事業戦略室長兼開発本部長 平成21年1月 代表取締役副社長兼総合企画本部長兼経営企画室長 平成22年2月 代表取締役副社長兼総合企画本部長 平成24年4月 代表取締役副社長兼最高執行責任者(COO)兼最高財務責任者(CFO)兼総合企画本部長 平成25年10月 タカラアセットマネジメント株式会社代表取締役 平成25年10月 タカラ投資顧問株式会社代表取締役(現任) 平成26年4月 代表取締役社長兼最高経営責任者(CEO)兼最高執行責任者(COO)兼最高財務責任者(CFO)(現任) | (注)3 | 588 |
| 常務取締役 | 執行役員戸建本部長 兼 戸建開発部長 | 舟本 哲夫 | 昭和28年10月31日生 | 昭和51年4月 中央信託銀行株式会社(現三井住友信託銀行株式会社)入行 平成14年11月 当社入社 開発部部長 平成15年5月 開発部長 平成18年6月 取締役開発部長 平成20年8月 丸の内債権回収株式会社取締役(現任) 平成21年1月 常務取締役開発本部長 平成21年4月 常務取締役開発本部長兼建築部長 平成22年4月 株式会社タフコ取締役(現任) 平成22年10月 常務取締役開発本部長兼建築部長兼戸建事業部長 平成24年1月 常務取締役戸建本部長兼戸建建築部長兼建築営業部長 平成24年4月 常務取締役兼執行役員戸建本部長 兼戸建建築部長兼建築営業部長 平成25年4月 常務取締役兼執行役員戸建本部長兼戸建開発部長(現任) | (注)3 | 84 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 常務取締役 | 執行役員営業本部長 | 岡部 剛 | 昭和39年12月29日生 | 平成3年4月 太平洋証券株式会社(現三菱UFJ証券株式会社)入社 平成10年4月 当社入社 平成15年5月 営業部長 平成17年11月 営業部長兼戸建事業部長 平成18年6月 取締役営業部長 平成21年3月 取締役営業本部長兼営業部長兼戸建事業部長兼統括部長兼お客様相談室長 平成22年4月 取締役営業本部長兼営業部長兼販売推進部長兼戸建営業部長兼統括部長 平成23年10月 取締役営業本部長兼営業部長兼戸建営業部長兼統括部長 平成24年1月 取締役営業本部長兼営業部長兼統括部長 平成24年4月 常務取締役兼執行役員営業本部長兼営業部長兼営業推進部長兼営業企画室長 平成24年10月 株式会社タカラプロパティ取締役(現任) 平成26年4月 常務取締役兼執行役員営業本部長(現任) | (注)3 | 45 |
| 取締役 | 執行役員総合企画本部長 兼 経理部長 兼 財務部長 | 長谷川 隆彦 | 昭和30年8月14日生 | 昭和53年3月 株式会社第一相互銀行(現株式会社三井住友銀行)入行 平成11年8月 当社出向 財務部長 平成18年8月 当社入社 平成21年1月 執行役員経理部長 平成21年5月 執行役員経理部長兼財務部長 平成21年6月 株式会社タフコ取締役(現任) 平成21年6月 取締役経理部長兼財務部長 平成24年4月 取締役兼執行役員経理部長兼財務部長 平成26年4月 取締役兼執行役員総合企画本部長兼経理部長兼財務部長(現任) | (注)4 | 11 |
| 取締役 | 執行役員開発本部長 兼 建築部長 兼 商品企画部長 兼 エコエナジー事業部長 | 手島 芳貴 | 昭和49年5月31日生 | 平成9年3月 当社入社 平成21年5月 開発本部開発部長 平成22年4月 執行役員開発本部開発部長 平成24年1月 執行役員開発本部長兼建築部長 平成24年4月 執行役員開発本部長兼建築部長兼商品企画部長 平成24年6月 株式会社アズパートナーズ監査役(現任) 平成24年6月 取締役兼執行役員開発本部長兼建築部長兼商品企画部長 平成25年2月 取締役兼執行役員開発本部長兼建築部長兼商品企画部長兼エコエナジー事業部長(現任) 平成25年10月 タカラアセットマネジメント株式会社取締役(現任) 平成25年10月 タカラ投資顧問株式会社取締役(現任) | (注)3 | 27 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役 | 執行役員経営企画室長 | 北川 智哉 | 昭和51年5月10日生 | 平成20年10月 株式会社シーケーシステム研究所(OAG税理士法人)入社 平成21年4月 当社入社 平成22年2月 経営企画室長 平成22年4月 執行役員経営企画室長 平成24年5月 株式会社レーベンコミュニティ取締役(現任) 平成24年6月 取締役兼執行役員経営企画室長(現任) 平成25年10月 タカラアセットマネジメント株式会社取締役(現任) 平成25年10月 タカラ投資顧問株式会社取締役(現任) | (注)3 | 20 |
| 取締役 | 執行役員営業本部第一営業グループ長 | 原 忠行 | 昭和52年12月4日生 | 平成13年4月 株式会社モリモト入社 平成14年8月 当社入社 平成22年4月 営業本部第一営業部長 平成23年10月 執行役員営業本部第一営業部長 平成24年6月 取締役兼執行役員営業本部第一営業部長 平成26年4月 取締役兼執行役員営業本部第一営業グループ長(現任) | (注)3 | 20 |
| 取締役 | 信田 仁 | 昭和12年5月25日生 | 昭和36年4月 株式会社日本相互銀行 (現株式会社三井住友銀行)入行 平成2年6月 株式会社さくら銀行 (現株式会社三井住友銀行) 取締役赤坂支店長 平成4年6月 同銀行 常務取締役 平成6年6月 株式会社太平洋銀行 頭取 平成9年6月 株式会社陽栄 代表取締役 平成16年6月 ライベスト株式会社 取締役 平成26年6月 当社取締役(現任) | (注)3 | 240 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 常勤監査役 | 小林 邦雄 | 昭和25年7月29日生 | 昭和44年4月 商工組合中央金庫(現株式会社商工組合中央金庫)入庫 平成7年7月 同金庫函館支店 支店長 平成10年7月 同金庫川崎支店 支店長 平成13年3月 同金庫審査第1部 上席審査役 平成14年4月 株式会社技報堂 社長室長 平成16年5月 東金属株式会社 取締役群馬工場長 平成22年6月 当社常勤監査役(現任) 平成22年6月 丸の内債権回収株式会社 監査役(現任) 平成24年5月 株式会社レーベンコミュニティ 監査役(現任) 平成24年6月 株式会社タフコ監査役(現任) 平成25年10月 タカラアセットマネジメント株式会社監査役(現任) 平成25年10年 タカラ投資顧問株式会社監査役(現任) | (注)5 | 7 | |
| 監査役 | 細川 高稔 | 昭和28年3月19日生 | 昭和51年4月 株式会社大和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 平成8年4月 同銀行練馬支店長 平成13年4月 同銀行検査部長 平成15年5月 同銀行虎ノ門支店長 平成16年6月 株式会社極洋 常務監査役 平成26年6月 当社監査役(現任) | (注)5 | - | |
| 監査役 | 太田 孝昭 | 昭和23年4月7日生 | 昭和48年4月 東京国税局入局 昭和63年5月 太田税務会計事務所(現OAG税理士法人)設立 所長 昭和63年5月 株式会社シーケーシー研究所設立 代表取締役(現任) 平成3年11月 株式会社ビジコム設立 代表取締役(現任) 平成19年1月 OAG税理士法人設立 代表社員(現任) 平成21年2月 株式会社OAGコンサルティング 代表取締役(現任) 平成24年6月 当社監査役(現任) | (注)6 | - | |
| 計 | 26,674 | |||||
(注)1. 取締役信田仁は社外取締役であります。
2. 監査役小林邦雄、細川高稔及び太田孝昭の3氏は社外監査役であります。
3. 平成26年6月23日開催の定時株主総会の終結のときから2年間
4. 平成25年6月20日開催の定時株主総会の終結のときから2年間
5. 平成26年6月23日開催の定時株主総会の終結のときから4年間
6. 平成24年6月22日開催の定時株主総会の終結のときから4年間