有価証券報告書-第44期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(単体簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務
諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注
記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりでありま
す。
(貸借対照表関係)
前事業年度まで各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました有形固定資産に対する減価償却
累計額は、各資産の金額から直接控除し、その控除残高を各資産の金額として以下のとおり表示しております。
なお、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額を直接控除した場合の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
(単体簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務
諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注
記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりでありま
す。
(貸借対照表関係)
前事業年度まで各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました有形固定資産に対する減価償却
累計額は、各資産の金額から直接控除し、その控除残高を各資産の金額として以下のとおり表示しております。
なお、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額を直接控除した場合の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
| 組替前 | 組替後 | |
| 建物 | 7,885百万円 | - |
| 減価償却累計額 | △2,876百万円 | - |
| 建物(純額) | 5,009百万円 | 5,009百万円 |
| 構築物 | 273百万円 | - |
| 減価償却累計額 | △79百万円 | - |
| 構築物(純額) | 193百万円 | 193百万円 |
| 機械及び装置 | 4,197百万円 | - |
| 減価償却累計額 | △332百万円 | - |
| 機械及び装置(純額) | 3,864百万円 | 3,864百万円 |
| 工具、器具及び備品 | 135百万円 | - |
| 減価償却累計額 | △121百万円 | - |
| 工具、器具及び備品(純額) | 14百万円 | 14百万円 |
| リース資産 | 166百万円 | - |
| 減価償却累計額 | △57百万円 | - |
| リース資産(純額) | 108百万円 | 108百万円 |