有価証券報告書-第25期(令和2年3月1日-令和3年2月28日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物付属設備を含む。)については定額法、その他については定率法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。