有価証券報告書-第19期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物付属設備を除く)については定額法、その他については定率法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 投資不動産
建物(建物付属設備を除く)については定額法、その他については定率法によっております。