有価証券報告書-第15期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～43年
工具、器具及び備品 3年～20年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。