グロームHD（8938）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3058万
2009年3月31日 -8.44%: 2800万
2010年3月31日 +6%: 2968万
2010年12月31日 -95.73%: 126万
2011年12月31日 +405.77%: 640万
2012年3月31日 +74.92%: 1120万
2012年6月30日 -32.79%: 752万
2012年9月30日 +93.66%: 1457万
2012年12月31日 -47.59%: 764万
2013年3月31日 +82.71%: 1395万
2013年6月30日 -50%: 697万
2013年9月30日 +100.01%: 1395万
2013年12月31日 -36.25%: 889万
2014年3月31日 +279.39%: 3376万
2014年6月30日 -13.49%: 2920万
2014年9月30日 -6.69%: 2725万
2014年12月31日 -42.86%: 1557万
2015年3月31日 +81.79%: 2831万
2015年6月30日 +22.06%: 3455万
2015年9月30日 -5.92%: 3251万
2015年12月31日 -76.49%: 764万
2016年3月31日 +329.75%: 3285万
2016年6月30日 +29.28%: 4246万
2016年9月30日 -16.2%: 3558万
2016年12月31日 -76.91%: 821万
2017年3月31日 +437.48%: 4415万
2017年6月30日 -80.36%: 867万
2017年9月30日 +511.6%: 5305万
2017年12月31日 -89.89%: 536万
2018年3月31日 +987.53%: 5834万
2018年6月30日 +38.66%: 8090万
2018年9月30日 -67.91%: 2595万
2018年12月31日 -91.33%: 225万
2019年3月31日 +922.22%: 2300万
2019年6月30日 -82.61%: 400万
2019年9月30日 +600%: 2800万
2019年12月31日 -32.14%: 1900万
2020年3月31日 +84.21%: 3500万
2021年6月30日 -77.14%: 800万
2021年9月30日 +212.5%: 2500万
2021年12月31日 +92%: 4800万
2022年3月31日 +8.33%: 5200万
2022年6月30日 -76.92%: 1200万
2022年9月30日 +258.33%: 4300万
2022年12月31日 +25.58%: 5400万
2023年3月31日 +7.41%: 5800万
2023年9月30日 -98.28%: 100万
2024年3月31日 -100%: 0
2024年6月30日: 1700万
2024年9月30日 -94.12%: 100万
2025年3月31日 +999.99%: 1500万

個別

2008年3月31日: 2728万
2009年3月31日 +2.64%: 2800万
2010年3月31日 +6%: 2968万
2012年3月31日 -62.26%: 1120万
2013年3月31日 +7.14%: 1200万
2014年3月31日 +40.08%: 1681万
2015年3月31日 -10.77%: 1500万
2016年3月31日 -0.4%: 1494万
2017年3月31日 -54.42%: 681万
2018年3月31日 -33.13%: 455万
2019年3月31日 -12.17%: 400万
2020年3月31日 +175%: 1100万
2022年3月31日 +27.27%: 1400万
2023年3月31日 +7.14%: 1500万
2025年3月31日 -73.33%: 400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。

商品	総平均法に基づく原価法
貯蔵品	個別法に基づく原価法

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び連結子会社は
建物及び構築物定額法によっています。
上記以外定率法によっています。2026/06/24 15:15

#2 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

区分	当期首残高(百万円)	当期増加額(百万円)	当期減少額(百万円)	当期末残高(百万円)
貸倒引当金	458	-	0	457
賞与引当金	4	-	4	-

2026/06/24 15:15

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
繰越欠損金	101百万円	198百万円
賞与引当金	1百万円	-百万円
貸倒引当金	0百万円	0百万円

(注) 評価性引当額が99百万円増加しています。この増加の主な内容は、繰越欠損金が増加したことによります。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/24 15:15

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
未払事業税	8百万円	4百万円
賞与引当金	4百万円	-百万円
投資有価証券	3百万円	3百万円

(注)1 評価性引当額が130百万円増加しています。この増加の主な内容は、繰越欠損金が増加したことによります。
(注)2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2026/06/24 15:15

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)
② 市場価格のない株式等移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
貯蔵品個別法に基づく原価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物定額法によっています。
構築物定額法によっています。
その他定率法によっています。2026/06/24 15:15