ハウスフリーダム(8996)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 530万
- 2009年12月31日 +10.88%
- 587万
- 2010年12月31日 -36.54%
- 373万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 6847万
- 2012年12月31日 -16.7%
- 5703万
- 2013年12月31日 +0.15%
- 5712万
- 2014年12月31日 -10.14%
- 5132万
- 2015年12月31日 +42.04%
- 7290万
- 2016年12月31日 +18.11%
- 8611万
- 2017年12月31日 +26.97%
- 1億934万
- 2018年12月31日 +1.47%
- 1億1094万
- 2019年12月31日 +4.58%
- 1億1602万
- 2020年12月31日 +4.39%
- 1億2111万
- 2021年12月31日 -27.04%
- 8836万
- 2022年12月31日 +4.44%
- 9228万
- 2023年12月31日 +11.05%
- 1億248万
- 2024年12月31日 +8.28%
- 1億1097万
- 2025年12月31日 +15.13%
- 1億2776万
個別
- 2008年12月31日
- 527万
- 2009年12月31日 +7.72%
- 567万
- 2010年12月31日 -34.3%
- 373万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 6672万
- 2012年12月31日 -20.71%
- 5290万
- 2013年12月31日 +7.54%
- 5689万
- 2014年12月31日 -12.37%
- 4985万
- 2015年12月31日 +41.74%
- 7066万
- 2016年12月31日 +19.36%
- 8434万
- 2017年12月31日 +8.11%
- 9118万
- 2018年12月31日 +1.48%
- 9254万
- 2019年12月31日 +5.61%
- 9773万
- 2020年12月31日 +3.92%
- 1億156万
- 2021年12月31日 -31.35%
- 6972万
- 2022年12月31日 +1.39%
- 7069万
- 2023年12月31日 +13.72%
- 8040万
- 2024年12月31日 +10.04%
- 8847万
- 2025年12月31日 +19.27%
- 1億552万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/03/23 10:51
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 広告宣伝費 738,046 788,901 賞与引当金繰入額 92,594 106,738 製品保証引当金繰入額 1,462 2,875 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する販売用不動産、仕掛販売用不動産、及び未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2026/03/23 10:51 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/23 10:51
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 27,094千円 32,315千円 未払事業税 7,551 7,838
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/23 10:51
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払事業税 12,718千円 12,945千円 賞与引当金 35,187 40,578 製品保証引当金 5,420 3,685
前連結会計年度(2024年12月31日) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表を作成するにあたり重要な会計方針につきましては、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載しているとおりであります。2026/03/23 10:51
当社グループは、貸倒引当金、賞与引当金、製品保証引当金、棚卸資産の評価、税効果会計、固定資産の減損会計等について、過去の実績や現在の状況等から会計上の見積りを連結財務諸表に反映しておりますが、見積り特有の不確実性があるためこれらの見積りと実際の結果は異なる場合があります。
(2)当連結会計年度の経営成績の分析 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する販売用不動産・仕掛販売用不動産・未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の有形固定資産については3年間で均等償却をしております。2026/03/23 10:51