固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 73億484万
- 2015年3月31日 -0.24%
- 72億8714万
個別
- 2014年3月31日
- 72億9416万
- 2015年3月31日 -0.23%
- 72億7741万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 9:11
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/26 9:11
有形固定資産
主として、本社における基幹システムに係るサーバ等(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 4 固定資産の減価償却の方法2015/06/26 9:11
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2015/06/26 9:11前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 2,795千円 ―千円 撤去費用 701千円 ―千円 計 3,496千円 ―千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 9:11
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物・構築物については定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 9:11