有価証券報告書-第59期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
(1) 前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた13,454千円は、「受取賃貸料」10,103千円、「その他」3,351千円として組み替えております。
(2) 前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載していなかった「販売手数料」は、販売費及び一般管理費の100分の10を超えたため、当事業年度より注記に記載することとしております。
この結果、前事業年度において表示していなかった「販売手数料」210,186千円は、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載することとしております。
(損益計算書関係)
(1) 前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた13,454千円は、「受取賃貸料」10,103千円、「その他」3,351千円として組み替えております。
(2) 前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載していなかった「販売手数料」は、販売費及び一般管理費の100分の10を超えたため、当事業年度より注記に記載することとしております。
この結果、前事業年度において表示していなかった「販売手数料」210,186千円は、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載することとしております。