減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年9月30日
- -422万
- 2009年9月30日 -152.87%
- -1068万
- 2010年9月30日 -6.96%
- -1143万
- 2011年9月30日 -10.5%
- -1263万
- 2012年9月30日 -5.92%
- -1338万
- 2013年9月30日 -2.82%
- -1375万
- 2014年9月30日
- -1128万
- 2015年9月30日 -15.48%
- -1303万
- 2016年9月30日
- -1152万
- 2017年9月30日 -16.75%
- -1345万
- 2018年9月30日
- -969万
- 2019年9月30日 -13.44%
- -1100万
- 2020年9月30日 -9.09%
- -1200万
- 2021年9月30日 -16.67%
- -1400万
- 2022年9月30日 -92.86%
- -2700万
- 2023年9月30日 -77.78%
- -4800万
個別
- 2008年9月30日
- -422万
- 2009年9月30日 -22.21%
- -516万
- 2010年9月30日 -9.72%
- -566万
- 2011年9月30日 -19.8%
- -679万
- 2012年9月30日
- -678万
- 2013年9月30日 -6.79%
- -724万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/12/21 15:03
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年9月30日) 当事業年度(2023年9月30日) (繰延税金資産)未払事業税資産除去債務減価償却累計額投資有価証券評価損賞与引当金貸倒引当金その他 81百万円9212928-12 86百万円94130291420 繰延税金資産小計将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額評価性引当額小計 182△67△67 233--
前事業年度と当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、注記を省略しています。