- 3245
- 2026/09/11
- 時価
- 551億円
- PER 予
- 7.9倍
- 2010年以降
- 2.24-45.08倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.58倍
- 2010年以降
- 0.35-4.67倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 5.99%
- ROE 予
- 19.95%
- ROA 予
- 9.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ディア・ライフ(3245)の法人税の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 1億3331万
- 2009年9月30日 -99.62%
- 50万
- 2009年12月31日 -61.22%
- 19万
- 2010年3月31日 +91.37%
- 37万
- 2010年6月30日 +49.34%
- 56万
- 2010年9月30日 +27.89%
- 72万
- 2010年12月31日 -77.5%
- 16万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 318万
- 2011年6月30日 +125.39%
- 718万
- 2011年9月30日 +133.32%
- 1675万
- 2011年12月31日 -52.76%
- 791万
- 2012年3月31日 +154.53%
- 2014万
- 2012年6月30日 +14.78%
- 2312万
- 2012年9月30日 +54.1%
- 3563万
- 2012年12月31日 -90.22%
- 348万
- 2013年3月31日 +412.13%
- 1785万
- 2013年6月30日 +22.82%
- 2192万
- 2013年9月30日 +129.55%
- 5033万
- 2013年12月31日 +80.93%
- 9106万
- 2014年3月31日 -12.19%
- 7996万
- 2014年6月30日 +19.09%
- 9523万
- 2014年9月30日 -4.32%
- 9111万
- 2014年12月31日 -75.33%
- 2247万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 2億6621万
- 2015年6月30日 +61.88%
- 4億3095万
- 2015年9月30日 +58.4%
- 6億8264万
- 2015年12月31日 -92.39%
- 5194万
- 2016年3月31日 +254.01%
- 1億8390万
- 2016年6月30日 +16.83%
- 2億1484万
- 2016年9月30日 +137.15%
- 5億949万
- 2016年12月31日 -83.95%
- 8174万
- 2017年3月31日 +127.9%
- 1億8631万
- 2017年6月30日 +27.23%
- 2億3704万
- 2017年9月30日 +157.59%
- 6億1059万
- 2017年12月31日 -95.02%
- 3043万
- 2018年3月31日 +541.52%
- 1億9522万
- 2018年9月30日 +476.24%
- 11億2497万
- 2018年12月31日 -99.73%
- 300万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 7200万
- 2019年6月30日 +330.56%
- 3億1000万
- 2019年9月30日 +234.84%
- 10億3800万
- 2019年12月31日 -98.84%
- 1200万
- 2020年3月31日 +825%
- 1億1100万
- 2020年6月30日 +154.05%
- 2億8200万
- 2020年9月30日 +187.59%
- 8億1100万
- 2020年12月31日 -99.88%
- 100万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 3300万
- 2021年6月30日 +848.48%
- 3億1300万
- 2021年9月30日 +340.58%
- 13億7900万
- 2021年12月31日 -99.06%
- 1300万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 1億5200万
- 2022年6月30日 +279.61%
- 5億7700万
- 2022年9月30日 +228.94%
- 18億9800万
- 2022年12月31日 -95.05%
- 9400万
- 2023年3月31日 +231.91%
- 3億1200万
- 2023年6月30日 +123.08%
- 6億9600万
- 2023年9月30日 +179.6%
- 19億4600万
- 2023年12月31日 -99.9%
- 200万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 4800万
- 2024年6月30日 +495.83%
- 2億8600万
- 2024年9月30日 +404.2%
- 14億4200万
- 2024年12月31日 -83.7%
- 2億3500万
- 2025年3月31日 +134.89%
- 5億5200万
- 2025年6月30日 +53.26%
- 8億4600万
- 2025年9月30日 +187%
- 24億2800万
- 2025年12月31日 -99.79%
- 500万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 1億
- 2026年6月30日 +676%
- 7億7600万
個別
- 2008年9月30日
- 1億3324万
- 2009年9月30日 -99.78%
- 29万
- 2010年9月30日 ±0%
- 29万
- 2011年9月30日 ±0%
- 29万
- 2012年9月30日 ±0%
- 29万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 1198万
- 2014年9月30日 +411.61%
- 6132万
- 2015年9月30日 +929.65%
- 6億3145万
- 2016年9月30日 -28.35%
- 4億5245万
- 2017年9月30日 +22.92%
- 5億5613万
- 2018年6月30日 -17.1%
- 4億6102万
- 2018年9月30日 +136.95%
- 10億9238万
- 2019年9月30日 -6.35%
- 10億2300万
- 2020年9月30日 -21.31%
- 8億500万
- 2021年9月30日 +69.19%
- 13億6200万
- 2022年9月30日 +19.6%
- 16億2900万
- 2023年9月30日 +4.24%
- 16億9800万
- 2024年9月30日 -35.28%
- 10億9900万
- 2025年9月30日 +84.99%
- 20億3300万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用2025/12/16 16:04
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2025/12/16 16:04
前事業年度と当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、注記を省略しています。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2025/12/16 16:04
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 法定実効税率 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 (調整) のれんの償却額 子会社株式売却損益の連結修正 評価性引当額の増減 その他 税効果会計適用後の法人税等の負担率 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2025/12/16 16:04
営業活動の結果得られた資金は14,138百万円となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益が7,772百万円あった一方で、棚卸資産の減少が7,679百万円あった一方で、法人税等の支払額が1,953百万円あったことによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 連結包括利益計算書関係(連結)
- (連結包括利益計算書関係)2025/12/16 16:04
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 組替調整額 - - 法人税等及び税効果調整前 93 17 法人税等及び税効果額 28 6 その他有価証券評価差額金 64 11 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりであります。2025/12/16 16:04
現金は注記を省略しており、預金、売掛金、支払手形及び買掛金、短期借入金、未払法人税等は、短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。
前連結会計年度(2024年9月30日)