サムティ（3244）のその他有価証券評価差額金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2007年11月30日: 900万
2008年11月30日: -400万
2009年11月30日 -125%: -900万
2010年11月30日 ±0%: -900万
2011年2月28日: -200万
2011年5月31日 -200%: -600万
2011年8月31日 ±0%: -600万
2011年11月30日: 100万
2012年2月29日 +700%: 800万
2012年5月31日 -62.5%: 300万
2012年8月31日 +66.67%: 500万
2012年11月30日 +220%: 1600万
2013年2月28日 +18.75%: 1900万
2013年5月31日 +73.68%: 3300万
2013年8月31日 -39.39%: 2000万
2013年11月30日 +25%: 2500万
2014年2月28日 ±0%: 2500万
2014年5月31日 -16%: 2100万
2014年8月31日 +95.24%: 4100万
2014年11月30日 -14.63%: 3500万
2015年2月28日 +322.86%: 1億4800万
2015年5月31日 -10.14%: 1億3300万
2015年8月31日: -1億
2015年11月30日: -2800万
2016年2月29日 -257.14%: -1億
2016年5月31日: 100万
2016年8月31日: -1億1300万
2016年11月30日: -3200万
2017年2月28日: 2000万
2017年5月31日 -65%: 700万
2017年8月31日 +300%: 2800万
2017年11月30日 +296.43%: 1億1100万
2018年2月28日 +115.32%: 2億3900万
2018年5月31日 -10.04%: 2億1500万
2018年8月31日 -20.93%: 1億7000万
2018年11月30日 -24.12%: 1億2900万
2019年2月28日 +44.19%: 1億8600万
2019年5月31日 +110.75%: 3億9200万
2019年8月31日 +50.26%: 5億8900万
2019年11月30日 +7.64%: 6億3400万
2020年2月29日: -3億3500万
2020年5月31日: -7300万
2020年8月31日 -139.73%: -1億7500万
2020年11月30日: 1億8000万
2021年2月28日 +256.11%: 6億4100万
2021年5月31日 +77.85%: 11億4000万
2021年8月31日 -5.35%: 10億7900万
2021年11月30日 -10.57%: 9億6500万
2022年2月28日 -7.98%: 8億8800万
2022年5月31日 +161.04%: 23億1800万
2022年8月31日 -29.12%: 16億4300万
2022年11月30日 -33.11%: 10億9900万
2023年2月28日 -21.66%: 8億6100万
2023年5月31日 +69.57%: 14億6000万
2023年8月31日 -18.36%: 11億9200万
2023年11月30日 -20.72%: 9億4500万
2024年2月29日 -86.98%: 1億2300万

個別

2007年11月30日: 900万
2008年11月30日: -400万
2009年11月30日 -125%: -900万
2010年11月30日 ±0%: -900万
2011年11月30日: 100万
2012年11月30日 +999.99%: 1600万
2013年11月30日 +56.25%: 2500万
2014年11月30日 +40%: 3500万
2015年11月30日: -2800万
2016年11月30日 -14.29%: -3200万
2017年11月30日: 1億1100万
2018年11月30日 +16.22%: 1億2900万
2019年11月30日 +391.47%: 6億3400万
2020年11月30日 -71.61%: 1億8000万
2021年11月30日 +435.56%: 9億6400万
2022年11月30日 +14.21%: 11億100万
2023年11月30日 -13.9%: 9億4800万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (純資産の部)
当第1四半期連結会計期間の純資産合計は、前連結会計年度末と比べ13億円減少し、1,098億円となっております。主な増減要因は、利益剰余金が49億円の減少、非支配株主持分が47億円の増加、為替換算調整勘定が2億円の減少、その他有価証券評価差額金が8億円の減少によるものであります。
(2) 事業上及び財務上対処すべき課題
2024/04/15 15:04