無形固定資産
連結
- 2013年10月31日
- 1274万
- 2014年10月31日 +44.36%
- 1840万
個別
- 2013年10月31日
- 1274万
- 2014年10月31日 +44.36%
- 1840万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額846,330千円は、主に報告セグメントに帰属しない全社的資産であります。2015/01/27 16:29
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,557千円は、主に報告セグメントに帰属しない全社的資産の購入であります。
2.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 調整額」は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額△146,524千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は主に親会社本社の管理部門に係る費用です。
(2)セグメント資産の調整額966,743千円は、主に報告セグメントに帰属しない全社的資産であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額14,632千円は、主に報告セグメントに帰属しない全社的資産の購入であります。
2.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれます。2015/01/27 16:29 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/01/27 16:29 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2015/01/27 16:29
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2015/01/27 16:29
ロ 無形固定資産
定額法