#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
定額法2017/01/24 15:06
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 建設仮勘定の減少飯田橋、神保町プロジェクト完成振替等 254,033千円
ソフトウエアの増加賃貸管理システム他 4,462千円
長期前払費用の増加繰延消費税等 13,184千円
2017/01/24 15:06
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ長期前払費用
定額法2017/01/24 15:06