男性5名 女性1名 (役員のうち女性の比率16.7%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役	-	向井山 達也	昭和42年1月31日生	平成3年4月 株式会社スリークォーター入社 平成6年3月 当社入社 平成7年9月 当社営業推進部長就任 平成9年9月 当社取締役本部長就任 平成10年11月 当社常務取締役就任 平成11年11月 当社取締役副社長就任 平成11年11月 有限会社アテックス(現社名:株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス)取締役就任 平成12年10月 当社代表取締役就任(現任) 有限会社アテックス(現社名:株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス)代表取締役就任(現任) 平成15年2月 有限会社BHAGコーポレーション 取締役社長就任(現任)	(注)4	1,100,000
取締役	空間事業 本部長	笠原 賢一	昭和43年10月15日生	平成5年12月 株式会社スリークォーター入社 平成5年12月 当社入社 平成10年11月 当社営業部長就任 平成14年11月 当社執行役員就任 平成15年1月 当社取締役就任(現任) 平成15年4月 株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス取締役就任 平成18年1月 株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス取締役退任 平成18年11月 当社空間事業本部長就任(現任)	(注)4	62,200
取締役	管理 本部長	松原 愛	昭和54年12月18日生	平成14年4月 当社入社 平成24年12月 当社内部監査室ユニットリーダー代理就任 平成27年6月 当社経営企画室ユニットリーダー就任 平成29年2月 当社管理本部情報管理部ユニットリーダー兼任 平成31年1月 当社取締役管理本部長就任(現任)	(注)4	1,000
取締役 (監査等委員)	-	浅野 彰博	昭和26年3月30日生	昭和49年4月 株式会社三菱銀行入行(現社名:株式会社三菱UFJ銀行) 平成8年4月 同行 大連支店副支店長就任 平成12年6月 同行 中野駅前支店副支店長就任 平成14年11月 株式会社松屋フーズ入社 商品本部長付部長就任 平成18年4月 同社 リスク管理室室長就任 平成21年6月 同社 常勤監査役就任 平成25年6月 平成26年1月 平成26年1月 同社 常勤監査役退任 株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス監査役就任(現任) 当社社外監査役就任 平成30年1月 当社社外取締役(監査等委員)就任(現任)	(注)5	-
取締役 (監査等委員)	-	櫻井 浩昭	昭和40年6月30日生	平成元年4月 株式会社リクルートコスモス(現社名:株式会社コスモスイニシア)入社 平成12年1月 株式会社マングローブ入社 平成14年8月 同社代表取締役就任 平成17年1月 有限会社ストラテジック(現社名:株式会社ストラテジック)設立 代表取締役就任(現任) 平成18年6月 当社社外監査役就任 平成30年1月 当社社外取締役(監査等委員)就任(現任)	(注)5	1,000

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役 (監査等委員)	-	大山 亨	昭和42年8月24日生	平成3年4月 山一證券株式会社入社 平成10年4月 富士証券株式会社(現社名:みずほ証券株式会社)入社 平成13年3月 HSBC証券会社東京支店入社 平成14年2月 株式上場コンサルタントとして独立 平成15年7月 有限会社トラスティ・コンサルティング(現社名:有限会社セイレーン)設立代表取締役(現任) 平成15年10月 ウインテスト株式会社社外監査役 平成16年6月 フィンテックグローバル株式会社社外監査役 平成17年4月 株式会社トラスティ・コンサルティング設立代表取締役(現任) 平成20年1月 当社社外監査役就任 平成20年9月 平成25年4月 平成26年6月 平成27年10月 株式会社ビューティ花壇監査役就任 フィンテックグローバル株式会社社外監査役就任(現任) 株式会社イオレ社外監査役就任(現任) ウインテスト株式会社社外取締役(監査等委員)就任(現任) 平成28年5月 アズ企画設計株式会社社外監査役就任(現任) 平成30年1月 当社社外取締役(監査等委員)就任(現任)	(注)5	-
				計		1,164,200

(注)1.平成30年1月24日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
2.浅野彰博氏、櫻井浩昭氏及び大山亨氏は、監査等委員である社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 浅野彰博、委員 櫻井浩昭、委員 大山 亨
なお、浅野彰博氏は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、社内事情に精通した者が、取締役会以外の重要な会議等への出席や、内部監査を担当する経営企画室等との連携を密に図ることにより得られた情報をもとに、監査等委員による監査の実効性を高めるためであります。
4.平成31年1月25日後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
5.平成30年1月24日後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで