有価証券報告書-第28期(平成25年11月1日-平成26年10月31日)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役	-	向井山 達也	昭和42年1月31日生	平成3年4月 株式会社スリークォーター入社 平成6年3月 当社入社 平成7年9月 当社営業推進部長就任 平成9年9月 当社取締役本部長就任 平成10年11月 当社常務取締役就任 平成11年11月 当社取締役副社長就任 平成11年11月 有限会社アテックス(現社名:株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス)取締役就任 平成12年10月 当社代表取締役就任(現任) 有限会社アテックス(現社名:株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス)代表取締役就任(現任) 平成15年2月 有限会社BHAGコーポレーション 取締役社長就任(現任)	(注)2	1,100,000
取締役	空間事業 本部長	笠原 賢一	昭和43年10月15日生	平成5年12月 株式会社スリークォーター入社 平成5年12月 当社入社 平成10年11月 当社営業部長就任 平成14年11月 当社執行役員就任 平成15年1月 当社取締役就任(現任) 平成15年4月 株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス取締役就任 平成18年1月 株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス取締役退任 平成18年11月 当社空間事業本部長就任(現任)	(注)2	62,200
取締役	管理本部長兼情報管理部長	佐藤 貴子	昭和45年7月18日生	平成6年6月 当社入社 平成12年5月 当社管理本部課長就任 平成13年5月 当社管理本部チームリーダー就任 平成14年11月 当社業務推進チームチームリーダー兼管理本部情報チームチームリーダー 就任 平成17年11月 当社管理本部ユニットリーダー代理 就任 平成18年4月 当社経営企画室 平成18年11月 当社経営企画室IR担当ユニットリーダー就任 平成21年1月 当社取締役就任(現任) 当社管理本部長兼情報管理部長就任(現任)	(注)2	10,000
取締役	-	田島 基拡	昭和43年1月29日生	平成5年12月 当社入社 平成12年11月 当社執行役員就任 平成18年12月 平成23年1月 平成26年1月 当社空間事業本部ユニットリーダー 就任 株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス取締役就任(現任) 当社取締役就任(現任)	(注)2	46,000

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
監査役 (常勤)	-	浅野 彰博	昭和26年3月30日生	昭和49年4月 株式会社三菱銀行入行(現社名:株式会社三菱東京UFJ銀行) 平成8年4月 同行 大連支店副支店長就任 平成12年6月 同行 中野駅前支店副支店長就任 平成14年11月 株式会社松屋フーズ入社 商品本部長付部長就任 平成18年4月 同社 リスク管理室室長就任 平成21年6月 同社 常勤監査役就任 平成25年6月 平成26年1月 平成26年1月 同社 常勤監査役退任 株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス監査役就任(現任) 当社監査役就任(現任)	(注)3	-
監査役 (非常勤)	-	櫻井 浩昭	昭和40年6月30日生	平成元年4月 株式会社リクルートコスモス (現社名:株式会社コスモスイニシア)入社 平成12年1月 株式会社マングローブ入社 平成14年8月 同社代表取締役就任 平成17年1月 有限会社ストラテジック(現社名:株式会社ストラテジック)設立 代表取締役就任(現任) 平成18年6月 当社監査役就任(現任)	(注)3	1,000
監査役 (非常勤)	-	大山 亨	昭和42年8月24日生	平成3年4月 山一證券株式会社入社 平成10年4月 富士証券株式会社(現社名:みずほ証券株式会社)入社 平成13年3月 HSBC証券会社東京支店入社 平成14年2月 株式上場コンサルタントとして独立 平成15年7月 有限会社トラスティ・コンサルティ ング(現社名:有限会社セイレーン)設立 代表取締役(現任) 平成15年10月 ウインテスト株式会社 監査役(現任) 平成16年6月 フィンテックグローバル株式会社 監査役(現任) 平成17年4月 株式会社トラスティ・コンサルティ ング設立 代表取締役(現任) 平成20年1月 当社監査役就任(現任) 平成20年9月 平成24年9月 株式会社ビューティ花壇監査役就任 同社監査役退任	(注)4	-
				計		1,219,200

(注)1.監査役浅野彰博、櫻井浩昭および大山亨は、社外監査役であります。
2.平成27年1月27日後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
3.平成27年1月27日後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
4.平成24年1月27日後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで