(リース取引関係)
1.オペレーティングリース取引
(貸主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

	前連結会計年度 (平成25年3月31日)	当連結会計年度 (平成26年3月31日)
1年内	―	1,241,707千円
1年超	―	14,173,742千円
合計	―	15,415,449千円

2.所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1) リース資産の内容
主として、ホテル事業における客室家具、フロントシステム用サーバ等、ゴルフ事業におけるコースメンテナンス機器であります。
(2) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
3.リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額

	前連結会計年度 (平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
その他(工具器具備品)	36,382千円	34,757千円	1,624千円
合計	36,382千円	34,757千円	1,624千円

	当連結会計年度 (平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
その他(工具器具備品)	3,342千円	2,715千円	626千円
合計	3,342千円	2,715千円	626千円

(2) 未経過リース料期末残高相当額

	前連結会計年度 (平成25年3月31日)	当連結会計年度 (平成26年3月31日)
1年以内	997千円	417千円
1年超	626千円	208千円
合計	1,624千円	626千円

(3) 支払リース料及び減価償却相当額

	前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
支払リース料	2,152千円	997千円
減価償却相当額	2,152千円	997千円

(4) 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(1)及び(2)に関する注記
取得価額相当額及び未経過リース料期末残高相当額の算定は、未経過リース料期末残高が有形固定資産等の期末残高に占める割合が低いため、支払利子込み法によっております。