貯蔵品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億6480万
- 2009年3月31日 +22.67%
- 3億2483万
- 2010年3月31日 -3.73%
- 3億1271万
- 2011年3月31日 -1.07%
- 3億938万
- 2012年3月31日 +5.43%
- 3億2619万
- 2013年3月31日 -1.53%
- 3億2121万
- 2014年3月31日 +27.16%
- 4億845万
- 2015年3月31日 -12.8%
- 3億5618万
- 2016年3月31日 +5.72%
- 3億7657万
- 2017年3月31日 +11.67%
- 4億2050万
- 2018年3月31日 +14.06%
- 4億7961万
- 2019年3月31日 -3.19%
- 4億6433万
- 2020年3月31日 +8.46%
- 5億360万
- 2021年3月31日 -3.28%
- 4億8711万
- 2022年3月31日 +3.06%
- 5億200万
- 2023年3月31日 -44.88%
- 2億7672万
- 2024年3月31日 -17.54%
- 2億2819万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法によっております。
② 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
イ) 分譲土地建物及び未成工事支出金・・・個別法
ロ) 商品及び原材料・・・・・・・・・・・主に先入先出法
ハ) 製品及び仕掛品・・・・・・・・・・・主に総平均法
ニ) 貯蔵品・・・・・・・・・・・・・・・主に移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/20 14:36 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ハ) 製品及び仕掛品・・・・・・・・・・・主に総平均法2024/06/20 14:36
ニ) 貯蔵品・・・・・・・・・・・・・・・主に移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
②市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(1) 分譲土地建物………個別法2024/06/20 14:36