9001 東武鉄道

時価

5811億円

PER 予

13.32倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.07倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.81%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

減価償却累計額、持分法の適用範囲の変動、新株の発行他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額		持分法の適用範囲の変動		新株の発行		たな卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-43.5億		-		-		3.04億
2009/03	-46.8億	赤拡	-		-		-51.3億	赤転
2010/03	-41億	赤縮	-		-		22.3億	黒転
2011/03	-47.5億	赤拡	-		719億		14.8億	-33.8%
2012/03	-55.3億	赤拡	-		-		150億	+912.9%
2013/03	-57.5億	赤拡	-		-		28.2億	-81.2%
2014/03	-63億	赤拡	-22百万		-		123億	+338.2%
2015/03	-65.7億	赤拡	-		-		82.1億	-33.5%
2016/03	-72億	赤拡	-		-		-46.8億	赤転
2017/03	-73.7億	赤拡	-		-		4.91億	黒転
2018/03	-79.6億	赤拡	-		-		-42.6億	赤転
2019/03	-82.5億	赤拡	-		-		-36.4億	赤縮
2020/03	-88.6億	赤拡	-		-		73.7億	黒転
2021/03	-91.8億	赤拡	-		-		-14.3億	赤転
2022/03	-93.8億	赤拡	-		-		68.8億	黒転
2023/03	-98.2億	赤拡	-		-		-34.3億	赤転
2024/03	-		-		-		-36.1億	赤拡

2008年3月

減価償却累計額: -43億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 3億400万

2009年3月

減価償却累計額: -46億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -51億2900万

2010年3月

減価償却累計額: -41億300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 22億3100万

2011年3月

減価償却累計額: -47億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: 719億3900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 14億7800万

2012年3月

減価償却累計額: -55億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 149億7100万

2013年3月

減価償却累計額: -57億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 28億1700万

2014年3月

減価償却累計額: -62億9800万
持分法の適用範囲の変動: -2200万
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 123億4400万

2015年3月

減価償却累計額: -65億6800万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 82億1100万

2016年3月

減価償却累計額: -72億400万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -46億7600万

2017年3月

減価償却累計額: -73億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 4億9100万

2018年3月

減価償却累計額: -79億5500万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -42億5900万

2019年3月

減価償却累計額: -82億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -36億3700万

2020年3月

減価償却累計額: -88億6300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 73億6800万

2021年3月

減価償却累計額: -91億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -14億2700万

2022年3月

減価償却累計額: -93億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 68億7500万

2023年3月

減価償却累計額: -98億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -34億2700万

2024年3月

減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -36億800万