9001 東武鉄道

時価

5671億円

PER 予

12.99倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.04倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.85%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

減価償却累計額、持分法の適用範囲の変動、新株の発行他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	持分法の適用範囲の変動	新株の発行	退職給付引当金	有価証券及び投資有価証券の売却による収入	自己株式の取得
2008/03	-43.5億	-	-	310億	-	-2.39億
2009/03	-46.8億赤拡	-	-	311億 +0.3%	4.57億	-20.9億赤拡
2010/03	-41億赤縮	-	-	320億 +2.9%	11.5億 +152.5%	-1.83億赤縮
2011/03	-47.5億赤拡	-	719億	319億 -0.5%	2.33億 -79.8%	-1.43億赤縮
2012/03	-55.3億赤拡	-	-	387億 +21.6%	-	-0.17億赤縮
2013/03	-57.5億赤拡	-	-	408億 +5.3%	-	-1.1億赤拡
2014/03	-63億赤拡	-22百万	-	282億 -30.9%	-	-
2015/03	-65.7億赤拡	-	-	384億 +36.2%	-	-
2016/03	-72億赤拡	-	-	376億 -2.1%	-	-
2017/03	-73.7億赤拡	-	-	354億 -5.8%	-	-
2018/03	-79.6億赤拡	-	-	358億 +1%	-	-
2019/03	-82.5億赤拡	-	-	351億 -2%	-	-
2020/03	-88.6億赤拡	-	-	323億 -7.9%	-	-
2021/03	-91.8億赤拡	-	-	299億 -7.5%	-	-
2022/03	-93.8億赤拡	-	-	264億 -11.6%	-	-
2023/03	-98.2億赤拡	-	-	251億 -4.8%	-	-
2024/03	-97.6億赤縮	-	-	234億 -6.9%	-	-

2008年3月

減価償却累計額: -43億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 310億1600万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -2億3900万

2009年3月

減価償却累計額: -46億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 311億1000万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: 4億5700万
自己株式の取得: -20億9100万

2010年3月

減価償却累計額: -41億300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 320億1200万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: 11億5400万
自己株式の取得: -1億8300万

2011年3月

減価償却累計額: -47億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: 719億3900万
退職給付引当金: 318億5000万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: 2億3300万
自己株式の取得: -1億4300万

2012年3月

減価償却累計額: -55億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 387億3600万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -1700万

2013年3月

減価償却累計額: -57億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 407億9500万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -1億1000万

2014年3月

減価償却累計額: -62億9800万
持分法の適用範囲の変動: -2200万
新株の発行: -
退職給付引当金: 281億8600万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2015年3月

減価償却累計額: -65億6800万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 384億
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2016年3月

減価償却累計額: -72億400万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 375億9800万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2017年3月

減価償却累計額: -73億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 354億
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2018年3月

減価償却累計額: -79億5500万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 357億5400万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2019年3月

減価償却累計額: -82億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 350億5200万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2020年3月

減価償却累計額: -88億6300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 322億8600万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2021年3月

減価償却累計額: -91億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 298億7700万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2022年3月

減価償却累計額: -93億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 264億800万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2023年3月

減価償却累計額: -98億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 251億3900万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -

2024年3月

減価償却累計額: -97億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
退職給付引当金: 234億1300万
有価証券及び投資有価証券の売却による収入: -
自己株式の取得: -