9001 東武鉄道

時価

5790億円

PER 予

13.27倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.07倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.81%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

減価償却累計額、土地建物分譲収入、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

通期

年度	減価償却累計額		土地建物分譲収入		持分法の適用範囲の変動		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業
2008/03	-43.5億		133億		-		-
2009/03	-46.8億	赤拡	156億	+17.2%	-		-
2010/03	-41億	赤縮	238億	+52.5%	-		-
2011/03	-47.5億	赤拡	156億	-34.4%	-		-
2012/03	-55.3億	赤拡	191億	+22.2%	-67百万		-
2013/03	-57.5億	赤拡	104億	-45.6%	-		54.8億
2014/03	-63億	赤拡	160億	+54.5%	-		30.8億	-43.8%
2015/03	-65.7億	赤拡	99.7億	-37.8%	-		22億	-28.5%
2016/03	-72億	赤拡	83.6億	-16.1%	-		38.8億	+76%
2017/03	-73.7億	赤拡	94.8億	+13.4%	-		14.3億	-63%
2018/03	-79.6億	赤拡	46.7億	-50.7%	-		24.7億	+72.3%
2019/03	-82.5億	赤拡	130億	+178.5%	-		32.6億	+31.8%
2020/03	-88.6億	赤拡	171億	+31.3%	-		46.9億	+43.9%
2021/03	-91.8億	赤拡	63.9億	-62.6%	-		40.9億	-12.8%
2022/03	-93.8億	赤拡	149億	+133%	-		35.8億	-12.4%
2023/03	-98.2億	赤拡	138億	-7%	-		34.2億	-4.4%

2008年3月

減価償却累計額: -43億5300万
土地建物分譲収入: 133億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: -

2009年3月

減価償却累計額: -46億7600万
土地建物分譲収入: 156億700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: -

2010年3月

減価償却累計額: -41億300万
土地建物分譲収入: 238億700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: -

2011年3月

減価償却累計額: -47億5000万
土地建物分譲収入: 156億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: -

2012年3月

減価償却累計額: -55億2500万
土地建物分譲収入: 190億9600万
持分法の適用範囲の変動: -6700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: -

2013年3月

減価償却累計額: -57億5100万
土地建物分譲収入: 103億8000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 54億8300万

2014年3月

減価償却累計額: -62億9800万
土地建物分譲収入: 160億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 30億8100万

2015年3月

減価償却累計額: -65億6800万
土地建物分譲収入: 99億6800万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 22億200万

2016年3月

減価償却累計額: -72億400万
土地建物分譲収入: 83億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 38億7600万

2017年3月

減価償却累計額: -73億7000万
土地建物分譲収入: 94億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 14億3400万

2018年3月

減価償却累計額: -79億5500万
土地建物分譲収入: 46億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 24億7100万

2019年3月

減価償却累計額: -82億5200万
土地建物分譲収入: 130億1600万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 32億5600万

2020年3月

減価償却累計額: -88億6300万
土地建物分譲収入: 170億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 46億8500万

2021年3月

減価償却累計額: -91億8300万
土地建物分譲収入: 63億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 40億8500万

2022年3月

減価償却累計額: -93億7800万
土地建物分譲収入: 148億9300万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 35億7700万

2023年3月

減価償却累計額: -98億2400万
土地建物分譲収入: 138億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 流通事業: 34億2100万