9001 東武鉄道

時価

5551億円

PER 予

12.72倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.02倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.89%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

持分法の適用範囲の変動、平均臨時雇用人員 - レジャー事業、コマーシャル・ペーパーの償還による支出他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		平均臨時雇用人員 - レジャー事業		コマーシャル・ペーパーの償還による支出		貸倒引当金		再評価に係る繰延税金負債
2008/03	-		-		-		-37.7億		674億
2009/03	-		-		-		-31.9億	赤縮	671億	-0.4%
2010/03	-		-		-		-28.4億	赤縮	667億	-0.7%
2011/03	-		-		-		-28.3億	赤縮	665億	-0.2%
2012/03	-67百万		-		-		-30.7億	赤拡	583億	-12.4%
2013/03	-		-		-		-29.9億	赤縮	584億	+0.1%
2014/03	-		-		-		-23.7億	赤縮	582億	-0.4%
2015/03	-		-		-		-23.1億	赤縮	525億	-9.7%
2016/03	-		-		-		-21.3億	赤縮	505億	-3.9%
2017/03	-		-		-		-20.6億	赤縮	504億	-0.1%
2018/03	-		-		-		-22.5億	赤拡	504億	-0.1%
2019/03	-		1,781		-		-16.8億	赤縮	504億	±0%
2020/03	-		1,609	-9.66%	-		-16億	赤縮	506億	+0.4%
2021/03	-		1,592	-1.06%	-		-15.8億	赤縮	500億	-1.2%
2022/03	-		1,482	-6.91%	-1000億		-15.2億	赤縮	498億	-0.4%
2023/03	-		1,242	-16.19%	-880億	赤縮	-11.3億	赤縮	496億	-0.4%
2024/03	-		1,260	+1.45%	-600億	赤縮	-8.32億	赤縮	496億	-0.1%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -37億7200万
再評価に係る繰延税金負債: 673億8600万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -31億8700万
再評価に係る繰延税金負債: 671億4100万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -28億4200万
再評価に係る繰延税金負債: 666億8000万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -28億2800万
再評価に係る繰延税金負債: 665億1700万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -6700万
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -30億7200万
再評価に係る繰延税金負債: 583億200万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -29億8500万
再評価に係る繰延税金負債: 583億8800万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -23億6600万
再評価に係る繰延税金負債: 581億5700万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -23億1000万
再評価に係る繰延税金負債: 525億3200万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -21億3300万
再評価に係る繰延税金負債: 504億8400万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -20億5800万
再評価に係る繰延税金負債: 504億2100万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: -
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -22億4900万
再評価に係る繰延税金負債: 503億9500万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: 1,781
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -16億7600万
再評価に係る繰延税金負債: 503億9500万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: 1,609
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -15億9900万
再評価に係る繰延税金負債: 506億600万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: 1,592
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -
貸倒引当金: -15億7900万
再評価に係る繰延税金負債: 499億9900万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: 1,482
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -1000億
貸倒引当金: -15億2200万
再評価に係る繰延税金負債: 498億1900万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: 1,242
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -880億
貸倒引当金: -11億3200万
再評価に係る繰延税金負債: 496億4000万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - レジャー事業: 1,260
コマーシャル・ペーパーの償還による支出: -600億
貸倒引当金: -8億3200万
再評価に係る繰延税金負債: 495億8800万