9001 東武鉄道

時価

5551億円

PER 予

12.72倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.29倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.89%

ROE 予

10.18%

ROA 予

2.71%

持分法の適用範囲の変動、商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）、平均臨時雇用人員 - 不動産事業他2件

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）		平均臨時雇用人員 - 不動産事業		設備関係未払金		設備投資額 - その他
2008/03	-		22.1億		-		327億		-
2009/03	-		2.98億	-86.5%	-		276億	-15.7%	-
2010/03	-		5.78億	+94%	-		228億	-17.3%	-
2011/03	-		-0.44億	赤転	-		225億	-1.3%	-
2012/03	-67百万		0.29億	黒転	-		217億	-3.4%	-
2013/03	-		0.52億	+79.3%	-		256億	+17.6%	-
2014/03	-		0.14億	-73.1%	-		241億	-5.9%	-
2015/03	-		1.59億	大幅増	-		270億	+12.3%	-
2016/03	-		2.53億	+59.1%	-		294億	+8.6%	-
2017/03	-		0.93億	-63.2%	-		338億	+15%	-
2018/03	-		1.62億	+74.2%	-		283億	-16.2%	-
2019/03	-		1.24億	-23.5%	130		359億	+26.8%	17.9億
2020/03	-		1.73億	+39.5%	140	+7.69%	452億	+25.9%	19.9億	+11.3%
2021/03	-		-4.4億	赤転	147	+5%	231億	-48.8%	14.7億	-26.1%
2022/03	-		1.29億	黒転	124	-15.65%	222億	-4.1%	19.5億	+32.5%
2023/03	-		-0.3億	赤転	216	+74.19%	351億	+58.1%	12億	-38.6%
2024/03	-		0.81億	黒転	200	-7.41%	342億	-2.5%	12.6億	+4.9%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 22億800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 327億700万
設備投資額 - その他: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2億9800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 275億8600万
設備投資額 - その他: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 5億7800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 228億500万
設備投資額 - その他: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -4400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 225億1500万
設備投資額 - その他: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -6700万
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 217億4800万
設備投資額 - その他: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 5200万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 255億8400万
設備投資額 - その他: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 240億7700万
設備投資額 - その他: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億5900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 270億3100万
設備投資額 - その他: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2億5300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 293億6700万
設備投資額 - その他: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 9300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 337億7300万
設備投資額 - その他: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億6200万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
設備関係未払金: 283億800万
設備投資額 - その他: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億2400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 130
設備関係未払金: 358億9400万
設備投資額 - その他: 17億9100万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億7300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 140
設備関係未払金: 451億9800万
設備投資額 - その他: 19億9400万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -4億4000万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 147
設備関係未払金: 231億3800万
設備投資額 - その他: 14億7300万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億2900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 124
設備関係未払金: 221億7800万
設備投資額 - その他: 19億5200万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -3000万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 216
設備関係未払金: 350億7400万
設備投資額 - その他: 11億9900万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 8100万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 200
設備関係未払金: 341億8900万
設備投資額 - その他: 12億5800万