9001 東武鉄道

時価

5625億円

PER 予

12.89倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.31倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.86%

ROE 予

10.18%

ROA 予

2.71%

持分法の適用範囲の変動、商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）、平均臨時雇用人員 - 不動産事業他1件

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）		平均臨時雇用人員 - 不動産事業		役員退職慰労引当金
2008/03	-		22.1億		-		11.9億
2009/03	-		2.98億	-86.5%	-		12.6億	+5.7%
2010/03	-		5.78億	+94%	-		11.2億	-11.3%
2011/03	-		-0.44億	赤転	-		10.9億	-2.7%
2012/03	-67百万		0.29億	黒転	-		11.6億	+6.7%
2013/03	-		0.52億	+79.3%	-		11.6億	-0.4%
2014/03	-		0.14億	-73.1%	-		10.8億	-6.1%
2015/03	-		1.59億	大幅増	-		11.4億	+5.3%
2016/03	-		2.53億	+59.1%	-		8.56億	-25%
2017/03	-		0.93億	-63.2%	-		7.71億	-9.9%
2018/03	-		1.62億	+74.2%	-		7.36億	-4.5%
2019/03	-		1.24億	-23.5%	130		9.19億	+24.9%
2020/03	-		1.73億	+39.5%	140	+7.69%	8.98億	-2.3%
2021/03	-		-4.4億	赤転	147	+5%	9.17億	+2.1%
2022/03	-		1.29億	黒転	124	-15.65%	9.59億	+4.6%
2023/03	-		-0.3億	赤転	216	+74.19%	9.75億	+1.7%
2024/03	-		0.81億	黒転	200	-7.41%	10.4億	+7%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 22億800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 11億9200万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2億9800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 12億6000万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 5億7800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 11億1700万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -4400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 10億8700万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -6700万
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 11億6000万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 5200万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 11億5500万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 10億8400万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億5900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 11億4100万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2億5300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 8億5600万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 9300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 7億7100万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億6200万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
役員退職慰労引当金: 7億3600万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億2400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 130
役員退職慰労引当金: 9億1900万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億7300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 140
役員退職慰労引当金: 8億9800万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -4億4000万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 147
役員退職慰労引当金: 9億1700万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億2900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 124
役員退職慰労引当金: 9億5900万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -3000万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 216
役員退職慰労引当金: 9億7500万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 8100万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 200
役員退職慰労引当金: 10億4300万