9001 東武鉄道

時価

6625億円

PER 予

14.51倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2023年）

1.26倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2023年）

1.42%

ROE 予

8.7%

ROA 予

2.61%

持分法の適用範囲の変動、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業
2012/03	-67百万		-
2013/03	-		367億
2014/03	-		400億	+8.9%
2015/03	-		1326億	+231.6%
2016/03	-		441億	-66.8%
2017/03	-		517億	+17.2%
2018/03	-		482億	-6.7%
2019/03	-		538億	+11.6%
2020/03	-		640億	+18.9%
2021/03	-		458億	-28.4%
2022/03	-		414億	-9.7%
2023/03	-		493億	+19.3%

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -6700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 367億1700万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 399億7500万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 1325億7400万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 440億6800万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 516億6300万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 482億800万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 537億7800万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 639億6200万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 458億900万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 413億5100万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 運輸事業: 493億2800万