9001 東武鉄道

時価

5717億円

PER 予

13.1倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.05倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.83%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る調整額（税引後）、繰延税金資産他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		退職給付に係る調整額（税引後）		繰延税金資産		非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）
2008/03	-		-		61.3億		1.17億
2009/03	-		-		57.1億	-6.8%	10.1億	+765%
2010/03	-		-		31億	-45.7%	16.4億	+61.6%
2011/03	-		-		33.1億	+6.6%	15.1億	-7.5%
2012/03	-67百万		-		33.6億	+1.5%	0.45億	-97%
2013/03	-		-		35.3億	+5.1%	18億	大幅増
2014/03	-		-		45.5億	+29.2%	16.3億	-9.6%
2015/03	-		59.7億		44.5億	-2.3%	13億	-20%
2016/03	-		10.5億	-82.4%	35.2億	-20.8%	13.2億	+1.4%
2017/03	-		-12.4億	赤転	35.3億	+0.1%	10億	-23.9%
2018/03	-		1.8億	黒転	38.5億	+9.2%	11.1億	+11%
2019/03	-		10.4億	+475%	-		4.75億	-57.4%
2020/03	-		-23.8億	赤転	-		4.36億	-8.2%
2021/03	-		15.4億	黒転	-		-1.84億	赤転
2022/03	-		-11.8億	赤転	-		0.34億	黒転
2023/03	-		-24.4億	赤拡	-		-0.3億	赤転
2024/03	-		12.5億	黒転	-		2.34億	黒転

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
繰延税金資産: 61億2800万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 1億1700万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
繰延税金資産: 57億900万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 10億1200万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
繰延税金資産: 30億9900万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 16億3500万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
繰延税金資産: 33億500万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 15億1300万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -6700万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
繰延税金資産: 33億5500万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 4500万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
繰延税金資産: 35億2500万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 18億

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
繰延税金資産: 45億5400万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 16億2700万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 59億6900万
繰延税金資産: 44億4800万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 13億100万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 10億4900万
繰延税金資産: 35億2400万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 13億1900万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -12億4100万
繰延税金資産: 35億2800万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 10億400万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 1億8000万
繰延税金資産: 38億5300万
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 11億1400万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 10億3500万
繰延税金資産: -
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 4億7500万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -23億8300万
繰延税金資産: -
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 4億3600万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 15億3700万
繰延税金資産: -
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: -1億8400万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -11億7600万
繰延税金資産: -
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 3400万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -24億3800万
繰延税金資産: -
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: -3000万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 12億5100万
繰延税金資産: -
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）: 2億3400万