9001 東武鉄道

時価

5480億円

PER 予

12.56倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.01倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.91%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

特定都市鉄道整備準備金取崩額、たな卸資産の増減額（△は増加）、営業収益 - 不動産事業他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	特定都市鉄道整備準備金取崩額		たな卸資産の増減額（△は増加）		営業収益 - 不動産事業		災害損失引当金の増減額（△は減少）
2008/03	70.4億		3.04億		-		-
2009/03	36.2億	-48.6%	-51.3億	赤転	-		-
2010/03	36.2億	±0%	22.3億	黒転	-		-
2011/03	36.2億	±0%	14.8億	-33.8%	-		-
2012/03	36.2億	±0%	150億	+912.9%	-		-
2013/03	36.2億	±0%	28.2億	-81.2%	562億		-
2014/03	36.2億	±0%	123億	+338.2%	639億	+13.6%	-
2015/03	36.2億	±0%	82.1億	-33.5%	568億	-11.1%	-
2016/03	-		-46.8億	赤転	545億	-4.1%	139百万
2017/03	-		4.91億	黒転	558億	+2.4%	-139百万	赤転
2018/03	-		-42.6億	赤転	536億	-3.9%	-
2019/03	-		-36.4億	赤縮	619億	+15.5%	-
2020/03	-		73.7億	黒転	679億	+9.6%	-
2021/03	-		-14.3億	赤転	542億	-20.1%	-
2022/03	-		68.8億	黒転	622億	+14.7%	-
2023/03	-		-34.3億	赤転	609億	-2.1%	-
2024/03	-		-36.1億	赤拡	-		-

2008年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: 70億3700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 3億400万
営業収益 - 不動産事業: -
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2009年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: 36億1700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -51億2900万
営業収益 - 不動産事業: -
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2010年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: 36億1700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 22億3100万
営業収益 - 不動産事業: -
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2011年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: 36億1700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 14億7800万
営業収益 - 不動産事業: -
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2012年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: 36億1700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 149億7100万
営業収益 - 不動産事業: -
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2013年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: 36億1700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 28億1700万
営業収益 - 不動産事業: 562億1700万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2014年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: 36億1700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 123億4400万
営業収益 - 不動産事業: 638億6700万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2015年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: 36億1700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 82億1100万
営業収益 - 不動産事業: 568億800万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2016年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -46億7600万
営業収益 - 不動産事業: 545億500万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: 1億3900万

2017年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 4億9100万
営業収益 - 不動産事業: 558億2800万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -1億3900万

2018年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -42億5900万
営業収益 - 不動産事業: 536億4900万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2019年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -36億3700万
営業収益 - 不動産事業: 619億4300万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2020年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 73億6800万
営業収益 - 不動産事業: 679億1200万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2021年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -14億2700万
営業収益 - 不動産事業: 542億2800万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 68億7500万
営業収益 - 不動産事業: 622億300万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -34億2700万
営業収益 - 不動産事業: 609億1500万
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

特定都市鉄道整備準備金取崩額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -36億800万
営業収益 - 不動産事業: -
災害損失引当金の増減額（△は減少）: -