無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2017/06/16 15:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.有形固定資産の「当期首残高」、「当期減少額」、「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づき事業用土地の再評価を行った評価差額であります。
3.無形固定資産の金額は資産の総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

2017/06/16 15:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

建物及び構築物	72,397千円
土地	179,544
有形・無形固定資産「その他」	4,207
計	256,150

当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)

建物及び構築物	45,868千円
土地	38,147
有形・無形固定資産「その他」	2,027
計	86,044

(4)資産のグルーピングの方法

2017/06/16 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2017/06/16 15:00