新京成電鉄(9014)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億4507万
- 2009年3月31日 +30.45%
- 13億6332万
- 2009年12月31日 -4.55%
- 13億131万
- 2010年3月31日 +18.79%
- 15億4579万
- 2010年6月30日 -76.62%
- 3億6142万
- 2010年9月30日 +111.91%
- 7億6589万
- 2010年12月31日 +53.9%
- 11億7872万
- 2011年3月31日 +12.67%
- 13億2802万
- 2011年6月30日 -63.41%
- 4億8598万
- 2011年9月30日 +100.66%
- 9億7516万
- 2011年12月31日 +20.33%
- 11億7338万
- 2012年3月31日 +31.39%
- 15億4174万
- 2012年6月30日 -57.67%
- 6億5264万
- 2012年9月30日 +62.13%
- 10億5814万
- 2012年12月31日 +49.16%
- 15億7835万
- 2013年3月31日 +13.34%
- 17億8891万
- 2013年6月30日 -67.82%
- 5億7567万
- 2013年9月30日 +73.6%
- 9億9938万
- 2013年12月31日 +48.52%
- 14億8431万
- 2014年3月31日 +20.68%
- 17億9133万
- 2014年6月30日 -65.92%
- 6億1045万
- 2014年9月30日 +64.07%
- 10億158万
- 2014年12月31日 +54.62%
- 15億4865万
- 2015年3月31日 +20.35%
- 18億6385万
個別
- 2008年3月31日
- 10億733万
- 2009年3月31日 +1.78%
- 10億2528万
- 2010年3月31日 +17.86%
- 12億837万
- 2011年3月31日 -6.75%
- 11億2681万
- 2012年3月31日 +21.39%
- 13億6780万
- 2013年3月31日 +15.28%
- 15億7678万
- 2014年3月31日 -2.65%
- 15億3506万
- 2015年3月31日 +5.47%
- 16億1901万
- 2016年3月31日 +6.48%
- 17億2400万
- 2017年3月31日 +25.81%
- 21億6900万
- 2018年3月31日 +4.1%
- 22億5800万
- 2019年3月31日 +1.59%
- 22億9400万
- 2020年3月31日 -11.2%
- 20億3700万
- 2021年3月31日 -99.46%
- 1100万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 7億3700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2022/06/28 13:07
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は純損失((円) 14.95 11.06 27.17 △5.78 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。2022/06/28 13:07
この結果、当事業年度の営業収益は86,089千円増加し、全事業営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ86,089千円増加しております。また、繰越利益剰余金の当期首残高は59,866千円減少しております。
2.時価の算定に関する会計基準等の適用 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。2022/06/28 13:07
この結果、当連結会計年度の営業収益は86,089千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ86,089千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は59,866千円減少しております。
2.時価の算定に関する会計基準等の適用 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2022/06/28 13:07
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 法定実効税率 当連結会計年度は税金 30.46% (調整) 等調整前当期純損失を 交際費等永久に損金に算入されない項目 計上したため、差異原 0.82 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもとで、当社グループでは引き続き安全管理体制の更なる充実を根幹とし、経営基盤の強化および業務の効率化に努めました。2022/06/28 13:07
その結果、全事業営業収益は18,871百万円、前期比8.4%(1,455百万円)の増収となり、全事業営業利益は603百万円(前期は営業損失689百万円)、経常利益は861百万円(前期は経常損失364百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は520百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失1,085百万円)となりました。
なお、従来「その他」に区分していた「コンビニ業」は、量的な重要性が増したため、個別の事業区分として記載する方法に変更しております。 - #6 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 重要な関連会社は京成建設㈱であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。2022/06/28 13:07
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)(百万円)京成建設㈱ 流動資産合計固定資産合計流動負債合計固定負債合計純資産合計売上高税引前当期純利益当期純利益 13,5572,2675,6661,2918,86620,2241,011702
重要な関連会社は京成建設㈱であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。 - #7 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2022/06/28 13:07
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 1株当たり純資産額 3,579.40円 3,598.34円 1株当たり当期純利益 1.07円 67.22円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。 - #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2022/06/28 13:07
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。