9014 新京成電鉄

9014
2022/08/29
時価
332億円
PER 予
36.73倍
2010年以降
赤字-47.57倍
(2010-2022年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.48-0.88倍
(2010-2022年)
配当
0.83%
ROE 予
2.05%
ROA 予
1.36%
資料
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新京成電鉄(9014)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
10億4507万
2009年3月31日 +30.45%
13億6332万
2009年12月31日 -4.55%
13億131万
2010年3月31日 +18.79%
15億4579万
2010年6月30日 -76.62%
3億6142万
2010年9月30日 +111.91%
7億6589万
2010年12月31日 +53.9%
11億7872万
2011年3月31日 +12.67%
13億2802万
2011年6月30日 -63.41%
4億8598万
2011年9月30日 +100.66%
9億7516万
2011年12月31日 +20.33%
11億7338万
2012年3月31日 +31.39%
15億4174万
2012年6月30日 -57.67%
6億5264万
2012年9月30日 +62.13%
10億5814万
2012年12月31日 +49.16%
15億7835万
2013年3月31日 +13.34%
17億8891万
2013年6月30日 -67.82%
5億7567万
2013年9月30日 +73.6%
9億9938万
2013年12月31日 +48.52%
14億8431万
2014年3月31日 +20.68%
17億9133万
2014年6月30日 -65.92%
6億1045万
2014年9月30日 +64.07%
10億158万
2014年12月31日 +54.62%
15億4865万
2015年3月31日 +20.35%
18億6385万

個別

2008年3月31日
10億733万
2009年3月31日 +1.78%
10億2528万
2010年3月31日 +17.86%
12億837万
2011年3月31日 -6.75%
11億2681万
2012年3月31日 +21.39%
13億6780万
2013年3月31日 +15.28%
15億7678万
2014年3月31日 -2.65%
15億3506万
2015年3月31日 +5.47%
16億1901万
2016年3月31日 +6.48%
17億2400万
2017年3月31日 +25.81%
21億6900万
2018年3月31日 +4.1%
22億5800万
2019年3月31日 +1.59%
22億9400万
2020年3月31日 -11.2%
20億3700万
2021年3月31日 -99.46%
1100万
2022年3月31日 +999.99%
7億3700万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益又は純損失((円)14.9511.0627.17△5.78
2022/06/28 13:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。
この結果、当事業年度の営業収益は86,089千円増加し、全事業営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ86,089千円増加しております。また、繰越利益剰余金の当期首残高は59,866千円減少しております。
2.時価の算定に関する会計基準等の適用
2022/06/28 13:07
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。
この結果、当連結会計年度の営業収益は86,089千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ86,089千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は59,866千円減少しております。
2.時価の算定に関する会計基準等の適用
2022/06/28 13:07
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2021年3月31日)当連結会計年度(2022年3月31日)
法定実効税率当連結会計年度は税金30.46%
(調整)等調整前当期純損失
交際費等永久に損金に算入されない項目計上したため、差異原0.82
2022/06/28 13:07
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のもとで、当社グループでは引き続き安全管理体制の更なる充実を根幹とし、経営基盤の強化および業務の効率化に努めました。
その結果、全事業営業収益は18,871百万円、前期比8.4%(1,455百万円)の増収となり、全事業営業利益は603百万円(前期は営業損失689百万円)、経常利益は861百万円(前期は経常損失364百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は520百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失1,085百万円)となりました。
なお、従来「その他」に区分していた「コンビニ業」は、量的な重要性が増したため、個別の事業区分として記載する方法に変更しております。
2022/06/28 13:07
#6 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
重要な関連会社は京成建設㈱であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。
(百万円)京成建設㈱
流動資産合計固定資産合計流動負債合計固定負債合計純資産合計売上高税引前当期純利益当期純利益13,5572,2675,6661,2918,86620,2241,011702
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
重要な関連会社は京成建設㈱であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。
2022/06/28 13:07
#7 1株当たり情報、財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
1株当たり純資産額3,579.40円3,598.34円
1株当たり当期純利益1.07円67.22円
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2022/06/28 13:07
#8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2022/06/28 13:07

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