長野電鉄の有形固定資産の推移 - 第一四半期

【期間】

個別

2009年9月30日: 126億2076万
2014年9月30日 +7.88%: 136億1493万
2015年9月30日 -0.35%: 135億6774万
2016年9月30日 +0.33%: 136億1315万
2017年9月30日 +6.15%: 144億5096万
2018年9月30日 +1.47%: 146億6360万
2019年9月30日 +0.52%: 147億3992万
2020年9月30日 +7.6%: 158億6084万
2021年9月30日 -6.13%: 148億8824万
2022年9月30日 +7.18%: 159億5765万
2023年9月30日 +0.43%: 160億2634万
2024年9月30日 -2.57%: 156億1485万
2025年9月30日 +9.45%: 170億9056万

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）

(3) 減価償却費の調整額は、セグメント間未実現利益の消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間未実現利益の消去であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、中間連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

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#2 セグメント表の脚注（連結）

有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間未実現利益の消去であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、中間連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2025/12/26 11:04

#3 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）

(1) リース資産の内容
有形固定資産
主として運輸業におけるバス車両であります。

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#4 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物

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#5 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物
定額法及び定率法
取替資産
取替法(鉄道固定資産の一部)
その他
定率法、但し一部連結子会社は定額法。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置 8～30年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものを零とする定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
均等法
上記は、投資その他の資産に計上してある長期前払費用の処理基準であります。2025/12/26 11:04

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産はありません。2025/12/26 11:04

#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1.有形固定資産の減価償却累計額

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#8 減価償却額の注記

1.減価償却実施額

	前中間会計期間(自令和6年4月1日至令和6年9月30日)		当中間会計期間(自令和7年4月1日至令和7年9月30日)
有形固定資産	404,261	千円	419,150	千円
無形固定資産	2,672	千円	3,089	千円

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#9 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道固定資産のうち取替資産

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