(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法及び定率法
取替資産 取替法(鉄道固定資産の一部)
その他 定率法、但し一部連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～50年
機械装置 8～30年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。