9048 名古屋鉄道

9048
2025/06/12
時価
3202億円
PER 予
12.28倍
2010年以降
赤字-55.63倍
(2010-2025年)
PBR
0.69倍
2010年以降
0.68-1.78倍
(2010-2025年)
配当 予
2.46%
ROE 予
5.63%
ROA 予
1.79%
資料
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有形固定資産(純額)

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1739億3300万
2009年3月31日 -6.09%
1633億3500万
2010年3月31日 +3.2%
1685億6400万
2011年3月31日 -2.12%
1649億9200万
2012年3月31日 -4.25%
1579億8700万
2013年3月31日 -3.67%
1521億8600万
2014年3月31日 -2.82%
1478億8700万
2015年3月31日 -3.47%
1427億5700万
2016年3月31日 -4.6%
1361億8900万
2017年3月31日 +3.66%
1411億7300万
2018年3月31日 -1.5%
1390億5200万
2019年3月31日 -0.79%
1379億4800万
2020年3月31日 +3.07%
1421億7800万
2021年3月31日 -2.35%
1388億3700万
2022年3月31日 +9.61%
1521億7800万
2023年3月31日 -29.91%
1066億6100万
2024年3月31日 +1%
1077億2900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
2024/06/27 14:07
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
有形固定資産
主として、交通事業におけるバス車両及び航空関連サービス事業における航空機等(機械装置及び運搬具)であります。
2024/06/27 14:07
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社では、鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法によっております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産については取替法によっております。また、連結子会社では、主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/06/27 14:07
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/06/27 14:07
#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
2
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
有形固定資産に対する減価償却累計額776,224百万円785,735百万円
2024/06/27 14:07
#6 有形固定資産等明細表(連結)
有形固定資産等明細表】
2024/06/27 14:07
#7 減損損失に関する注記(連結)
(減損損失の生じた主な固定資産の種類と減損損失の金額)
建物及び構築物1,790百万円
機械装置及び運搬具528
有形固定資産その他ほか523
2,842
(資産のグルーピングの方法)
当社グループでは、管理会計上の区分に従いグルーピングを行っております。具体的には交通事業及び運送事業では主として一体として機能していると判断できる路線網別あるいは支店・営業所別などにそれぞれグループ化しております。また、不動産事業では賃貸資産別などに、レジャー・サービス事業、流通事業、航空関連サービス事業及びその他の事業では施設別、支店別あるいは統括支店別、店舗別、工場別あるいは拠点別に、それぞれグループ化しております。
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#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
<財政状態>当期末における総資産は、設備投資等による有形固定資産の増加や、保有上場株式の時価上昇による投資有価証券の増加などにより、前期末に比べ71,826百万円増加し1,303,205百万円となりました。
負債は、鉄道高架化工事等に関する工事負担金の前受金や有利子負債の増加などにより、前期末に比べ37,383百万円増加し839,672百万円となりました。
2024/06/27 14:07
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社では、鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法によっております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産については取替法によっております。また、連結子会社では、主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/06/27 14:07
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法による償却を行っております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産は取替法によっております。また、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/06/27 14:07