9048 名古屋鉄道

9048
2024/04/26
時価
4079億円
PER 予
18.53倍
2010年以降
赤字-55.63倍
(2010-2023年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.83-1.78倍
(2010-2023年)
配当 予
1.21%
ROE 予
5.13%
ROA 予
1.72%
資料
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有形固定資産(純額)

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
4063億7800万
2009年3月31日 +1.07%
4107億4400万
2010年3月31日 +0.85%
4142億2600万
2011年3月31日 -1.41%
4083億7100万
2012年3月31日 -3.25%
3950億8000万
2013年3月31日 -1.71%
3883億3800万
2014年3月31日 -1.16%
3838億2300万
2015年3月31日 -2.13%
3756億5600万
2016年3月31日 -1.23%
3710億1800万
2017年3月31日 -1.1%
3669億4400万
2018年3月31日 -0.93%
3635億4000万
2019年3月31日 -0.54%
3615億6500万
2020年3月31日 +0.78%
3643億7000万
2021年3月31日 -0.28%
3633億5600万
2022年3月31日 -0.75%
3606億4100万
2023年3月31日 -0.6%
3584億8200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
2023/06/29 9:16
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
有形固定資産
主として、交通事業におけるバス車両及び航空関連サービス事業における航空機等(機械装置及び運搬具)であります。
2023/06/29 9:16
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社では、鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法によっております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産については取替法によっております。また、連結子会社では、主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/29 9:16
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/29 9:16
#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
2
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
有形固定資産に対する減価償却累計額761,049百万円776,224百万円
2023/06/29 9:16
#6 有形固定資産等明細表(連結)
有形固定資産等明細表】
2023/06/29 9:16
#7 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
用途種類場所金額
百貨店等商業施設(13件)有形固定資産その他ほか名古屋市中村区ほか485百万円
タクシー施設(11件)土地ほか石川県金沢市ほか356
(減損損失を認識するに至った経緯)
事業計画の変更や、営業損益が悪化し短期的な業績回復が見込まれないこと、また土地などの帳簿価額に対する時価の著しい下落により減損損失を認識しました。
2023/06/29 9:16
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
<財政状態>当期末における総資産は、設備投資等による有形固定資産の増加や、資金調達により現金及び預金が増加したことなどにより、前期末に比べ44,481百万円増加し1,231,378百万円となりました。
負債は、鉄道高架化工事等に関する工事負担金の前受金や有利子負債の増加などにより、前期末に比べ26,524百万円増加し802,289百万円となりました。
2023/06/29 9:16
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社では、鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法によっております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産については取替法によっております。また、連結子会社では、主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/29 9:16
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法による償却を行っております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産は取替法によっております。また、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/29 9:16