有形固定資産(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4063億7800万
- 2009年3月31日 +1.07%
- 4107億4400万
- 2010年3月31日 +0.85%
- 4142億2600万
- 2011年3月31日 -1.41%
- 4083億7100万
- 2012年3月31日 -3.25%
- 3950億8000万
- 2013年3月31日 -1.71%
- 3883億3800万
- 2014年3月31日 -1.16%
- 3838億2300万
- 2015年3月31日 -2.13%
- 3756億5600万
- 2016年3月31日 -1.23%
- 3710億1800万
- 2017年3月31日 -1.1%
- 3669億4400万
- 2018年3月31日 -0.93%
- 3635億4000万
- 2019年3月31日 -0.54%
- 3615億6500万
- 2020年3月31日 +0.78%
- 3643億7000万
- 2021年3月31日 -0.28%
- 3633億5600万
- 2022年3月31日 -0.75%
- 3606億4100万
- 2023年3月31日 -0.6%
- 3584億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2023/06/29 9:16
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2023/06/29 9:16
○有形固定資産
主として、交通事業におけるバス車両及び航空関連サービス事業における航空機等(機械装置及び運搬具)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 9:16
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社では、鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法によっております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産については取替法によっております。また、連結子会社では、主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/29 9:16 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- 22023/06/29 9:16
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 有形固定資産に対する減価償却累計額 761,049 百万円 776,224 百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/29 9:16
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/29 9:16
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 種類 場所 金額 百貨店等商業施設 (13件) 有形固定資産その他ほか 名古屋市中村区ほか 485百万円 タクシー施設 (11件) 土地ほか 石川県金沢市ほか 356
事業計画の変更や、営業損益が悪化し短期的な業績回復が見込まれないこと、また土地などの帳簿価額に対する時価の著しい下落により減損損失を認識しました。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <財政状態>当期末における総資産は、設備投資等による有形固定資産の増加や、資金調達により現金及び預金が増加したことなどにより、前期末に比べ44,481百万円増加し1,231,378百万円となりました。2023/06/29 9:16
負債は、鉄道高架化工事等に関する工事負担金の前受金や有利子負債の増加などにより、前期末に比べ26,524百万円増加し802,289百万円となりました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 9:16
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社では、鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法によっております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産については取替法によっております。また、連結子会社では、主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 4 固定資産の減価償却の方法2023/06/29 9:16
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法による償却を行っております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産は取替法によっております。また、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。