9042 阪急阪神 HD

9042
2026/07/17
時価
1兆1767億円
PER 予
14.05倍
2010年以降
赤字-57.13倍
(2010-2026年)
PBR
1.01倍
2010年以降
0.72-1.52倍
(2010-2026年)
配当 予
2.14%
ROE 予
7.16%
ROA 予
2.23%
資料
Link
CSV,JSON

阪急阪神 HD(9042)の営業収益 - 不動産の推移 - 第三四半期

【期間】

連結

2013年12月31日
1596億5700万
2014年12月31日 +3.52%
1652億8400万
2015年12月31日 -19.94%
1323億3100万
2016年12月31日 +10.71%
1464億9800万
2017年12月31日 -8.12%
1345億9600万
2018年12月31日 +20.68%
1624億2600万
2019年12月31日 +8.05%
1754億9800万
2020年12月31日 -28.26%
1259億700万
2021年12月31日 +19.74%
1507億6600万
2022年12月31日 +30.98%
1974億7600万
2023年12月31日 +10.59%
2183億8100万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
1 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)
報告セグメントごとの営業収益及び利益又は損失の金額に関する情報
2024/02/09 15:35
#2 事業の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
当中間連結会計期間の当社グループの成績は次のとおりです。
当中間連結会計期間(自 2023年4月 1日至 2023年9月30日)対前年同期比較
増減額増減率(%)
営業収益1,253億64百万円99億86百万円8.7
営業利益258億41百万円63億64百万円32.7
セグメント別の業績は次のとおりです。
(都市交通事業)
2024/02/09 15:35
#3 企業の概況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
3 臨時従業員には、契約社員、嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いています。
4 当社の不動産事業に関する業務については、グループ会社に委託しています。
(3) 労働組合の状況
2024/02/09 15:35
#4 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
顧客との契約から生じる収益を顧客との契約に基づき、セグメント別に分解しています。当社グループのセグメントは、事業別のセグメントから構成されており、当社グループの構成単位のうち、分離された財務諸表が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。分解した収益とセグメントごとの営業収益との関連は、次のとおりです。
2024/02/09 15:35
#5 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
3 報告セグメントの変更等に関する事項
第1四半期連結会計期間より、「不動産」セグメントにおいて、「海外不動産事業」を独立した業態(サブセグメント)としています。
各報告セグメントの主な事業内容は、次のとおりです。
2024/02/09 15:35
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
① 経営成績の状況
当第3四半期連結累計期間については、旅行事業・国際輸送事業において前年度に一時的な需要に対応したことによる反動があるものの、不動産事業においてホテルの宿泊需要が回復したことや、都市交通事業において旅客数に一定の回復がみられたこと、またエンタテインメント事業において阪神タイガースがリーグ優勝および日本シリーズ制覇を遂げるなど、スポーツ事業が好調に推移したこと等により、営業収益、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増加しました。
当第3四半期連結累計期間の当社グループの成績は次のとおりです。
2024/02/09 15:35
#7 経理の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
前中間連結会計期間(自 2022年4月 1日至 2022年9月30日)当中間連結会計期間(自 2023年4月 1日至 2023年9月30日)
営業収益115,377125,364
営業費
中間連結包括利益計算書(保証会社:阪急電鉄㈱)
2024/02/09 15:35
#8 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
当社は、当社の代表取締役を対象に、企業価値及び業績の向上に対する意欲を一層高めるとともに、株主価値の向上に対するインセンティブを働かせることを目的として、株式報酬制度(以下、「本制度」という。)を導入しています。
また、当社子会社である阪急電鉄㈱、阪神電気鉄道㈱及び阪急阪神不動産㈱(以下、あわせて「対象子会社」という。)の役員報酬制度に関して、各対象子会社の常勤の取締役及び執行役員等(社外取締役及び国内非居住者を除き、阪急阪神不動産㈱については、これらに加え、同社へ出向している他社の従業員を除く。)を対象に、本制度を採用しています。
本制度は、役員報酬BIP(Board Incentive Plan)信託と称される仕組みを採用しており、役位等に応じて、当社株式及び当社株式の換価処分金相当額の金銭を交付及び給付する制度です。
2024/02/09 15:35

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